The Value of Physical Mobility and Mobility Revolution in the ICT Age
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20H00262
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (A)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Medium-sized Section 22:Civil engineering and related fields
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
森川 高行 名古屋大学, 環境学研究科, 教授 (30166392)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
佐藤 仁美 名古屋大学, 未来社会創造機構, 特任准教授 (00509193)
姜 美蘭 名古屋大学, 未来社会創造機構, 特任准教授 (40377990)
三輪 富生 名古屋大学, 未来材料・システム研究所, 准教授 (60422763)
山本 俊行 名古屋大学, 未来材料・システム研究所, 教授 (80273465)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥44,590,000 (Direct Cost: ¥34,300,000、Indirect Cost: ¥10,290,000)
Fiscal Year 2023: ¥9,750,000 (Direct Cost: ¥7,500,000、Indirect Cost: ¥2,250,000)
Fiscal Year 2022: ¥9,880,000 (Direct Cost: ¥7,600,000、Indirect Cost: ¥2,280,000)
Fiscal Year 2021: ¥13,260,000 (Direct Cost: ¥10,200,000、Indirect Cost: ¥3,060,000)
Fiscal Year 2020: ¥11,700,000 (Direct Cost: ¥9,000,000、Indirect Cost: ¥2,700,000)
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| Keywords | 移動の価値 / 実空間活動 / サーバー活動 / リスク認知 / 移動の満足度 / ICT / モビリティ革命 / サイバー活動 / 満足度 |
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| Outline of Research at the Start |
ICTを活用したヴァーチャル活動が増加する中、本研究では、移動の価値を再考することを目的とし、以下の研究を実施する。移動の肉体的・精神的タスクが健康に与える影響の定量化、移動を伴わないヴァーチャル参加と、移動を伴うリアル参加でのコミュニケーションの効率性や活動の満足度などの計測、さらに、ICTの活用と移動量との関係性などを調査・分析する。これらの研究成果により、まちづくり、地域コミュニティ維持、交通インフラ整備、交通手段開発などの方向性や必要性を科学的に示すことが可能となる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，人が実空間を「移動」してリアルな体験を行うことの価値に関して，「交通」と「活動」の観点から科学的に評価・計測することが目的である．今年度は，「仕事の質やテレワークと幸福度に関する関係分析」，「テレワークに関するパネルデータ分析」を実施した．
まず，仕事の質やテレワークと幸福度に関する関係分析では，主観的幸福感(SWB)に着目し，2023年3月に実施したアンケート調査データを用いて分析を行った．構造方程式モデリングによる推定結果から，テレワーク頻度からSWBへの直接的な影響は有意に推定されなかったが，テレワーク頻度は仕事によるストレスに負の影響があり、仕事によるストレスはSWBへ負の影響があることから、テレワーク頻度が上がると間接的にSWBが上がることが示された．
次に，テレワークに関するパネルデータ分析では，2020年3月，2021年3月，2023年3月に実施したパネル調査データを用いて，リスク認知の変化やテレワーク率の変化について分析を行った．その結果，2021年以降は通勤率が減少し，テレワーク率が増加する傾向が確認できた．また，交通事故や感染リスク，テレワーク時のリスクが2021年でリスク認知が上がり，2023年には下がる傾向がみられた．テレワーク率についてオーダードプロビットモデルで分析した結果，2021年以降で職業，居住地，業種がテレワーク率に影響を及ぼし，2020年はリスクを感じつつもテレワークを行う傾向にあったことが確認できた．
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(5 results)
Research Products
(16 results)
