| Project/Area Number |
20H01280
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Chukyo University |
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Principal Investigator |
亘理 陽一 中京大学, 国際学部, 教授 (90509241)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
酒井 英樹 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (00334699)
浦野 研 北海学園大学, 経営学部, 教授 (20364234)
工藤 洋路 玉川大学, 文学部, 教授 (60509173)
草薙 邦広 県立広島大学, 地域創生学部, 准教授 (60782620)
寺沢 拓敬 関西学院大学, 社会学部, 准教授 (80772706)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥7,800,000 (Direct Cost: ¥6,000,000、Indirect Cost: ¥1,800,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
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| Keywords | 成果変数 / 規格化 / 英語教育 / 体系化 / 政策的エビデンス / 英語教育研究 |
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| Outline of Research at the Start |
開発を計画しているテストの最終形は，根岸・村越（2012）や文科省委託事業・中学校・高等学校における英語教育の抜本的改善のための指導方法等に関する実証研究（静岡大学, 2019），平成31年度全国学力・学習状況調査等で使用されている筆記談話完成課題をテストフォーマットとし，11の文法項目毎に2項目配置された，全22項目から構成される。パネル調査への応用ができるように，項目反応理論によって等価された3フォームを備え，移行期前に小学校高学年のみ外国語活動を行なっていた中学3年生（2020 G9）と新学習指導要領並みに時間数を確保していた地域の中学３年生とに実施して政策的エビデンスの創出事例とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究の主眼は、英語教育研究に内在する問題点である、処遇の効果検証における成果変数の無秩序な氾濫と、それによって教育政策に資する政策的エビデンスを社会に提供することが困難であるという現状を打破することにある。前年度までに整備した全176項目からなる項目プールから3フォームのテストを作成し、17の中学・高校・大学の3500人以上を対象に調査を実施した（中学校5校、高等学校7校、大学5校）。調査対象側の要望とオンライン環境を考慮し今回は紙ベースでの実施となったことから、現在は回収したデータについての採点・入力作業が進行中であり、分析が完了したわけではない。ただし、中学校から大学までをカバーすることで十分なレンジのデータを得ることができたと考えられ、(a)複数の等価されたフォームを備え、(b)中学生から大学生までを測定対象とし、(c)産出能力の側面を反映する、英語教育研究における成果変数規格としての「共通文法テスト」の開発という所期の目標は概ね達成され、データを公開し当該課題のメンバー以外の協力を得て妥当性を検証する条件は整ったと言える。本研究は、このテストを使用した事例研究を行うことによって、成果変数の規格化が、英語教育研究全体の体系化と政策的エビデンスの創出に有効であることを示そうとするものであったが、それは今後の課題として残された。オンラインおよび対面のミーティングを複数回開催し、残された分析作業と次年度以降の継続研究の展開について計画を議論した。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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