Development and Analysis of Evaluation Dataset for Learner Corpus Studies
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20H01282
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02100:Foreign language education-related
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| Research Institution | Kobe University |
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Principal Investigator |
石川 慎一郎 神戸大学, 大学教育推進機構, 教授 (90320994)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥13,000,000 (Direct Cost: ¥10,000,000、Indirect Cost: ¥3,000,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
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| Keywords | 学習者コーパス研究 / 産出評価 / ルーブリック / 分析的評価 / 全体的評価 / 自動採点 / 学習者コーパス / ICNALE / 評価 / 発話 / 作文 / 計量モデル / アジア圏 / 自動評価 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の概要は，①学習者作文・発話に対する国際評価データ（ICNALE Rating Module）の収集・公開・分析，②ELF話者判断に基づくGWSの事例抽出，③GWSの言語特性抽出（低評価サンプルと有意差を示す特性のうち,汎L1的特性を抽出），④言語指標によるGWS推定モデル開発（語彙頻度等の説明変数から目的変数としての評価値を推定する回帰モデルと高低評価サンプルを区別する判別モデルを作成），⑤現場で活用できるGWS目標設定（学習段階別に予測される各指標値の量的位置付けを示し，教師による評価，学習者による自己診断を補助する資料としてフィードバックする）の5点である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本科研の主な成果を3点に分けて述べる。1点目は当初の目的であった大規模評価データの構築と公開を予定どおり実現したことである。アジア圏学習者の作文と発話各140本を、多様なL1・職業・性別・属性背景を持つ世界の80人（合計160人）で同時に評価するというユニークな発想のもと、世界最大級の学習者L2産出評価データセット「ICNALE Global Rating Archives（ICNALE GRA）」をリリースすることができた。ICNALE GRAは発表直後から反響を呼び、すでに同データセットを使った研究もなされている。
2点目は研究成果の発表で、特筆すべき成果として、ICNALEの詳細や応用方法をまとめた初の網羅的解説書として、The ICNALE Guide（Routledge, 2023）を出版することができた。あわせて、複数のScopus論文が研究期間内に公表された。
3点目は国際研究集会の企画・開催で、プロジェクト初年度と最終年度に国際シンポジウムLCSAW5（オンライン）とLCSAW6（対面）を開催した。2023年度末に開催したLCSAW6には、海外を含む4名の招聘講師による講演のほか、20件以上の対面研究発表があり、本科研の意義を広く発信することができた。シンポジウムの実施後には、オンラインプロシーディングズの刊行を行い、シンポジウムの成果を一般に公開した。
ICNALE GRAの公開は、L2産出評価に「集合知」という新しい視点を導入するもので、従来の英語学習者研究における母語話者中心主義を是正する契機になるとともに、学習者習熟度データと学習者産出評価データを組み合わせる新しい学習者研究の端緒になると思われる。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(46 results)
