| Project/Area Number |
20H01344
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03050:Archaeology-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
吉田 邦夫 東京大学, 総合研究博物館, 特招研究員 (10272527)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
植月 学 帝京大学, 付置研究所, 准教授 (00308149)
卜部 厚志 新潟大学, 災害・復興科学研究所, 教授 (20281173)
阿部 昭典 千葉大学, 大学院人文科学研究院, 教授 (20710354)
能城 修一 明治大学, 研究・知財戦略機構(駿河台), 客員教授 (30343792)
宮尾 亨 新潟県立歴史博物館, その他部局等, 研究員 (90245655)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥17,810,000 (Direct Cost: ¥13,700,000、Indirect Cost: ¥4,110,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,760,000 (Direct Cost: ¥5,200,000、Indirect Cost: ¥1,560,000)
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| Keywords | 古食性分析 / 縄文土器 / 脂質分析 / 年代測定 / 土器付着炭化物 |
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| Outline of Research at the Start |
縄文時代早期と前期の境界である約7000年前に、日本海は今と同様な海況となり、日本海側に多雪環境をもたらした。この環境変遷に伴うように、越後では、草創期に引き続き早期土器には海産物の寄与が大きいのに、前期土器ではその割合が激減することが、付着炭化物による食材分析で明らかとなった。一方、太平洋側の福島県では、そのような変化が見られない。
この現象は、多雪化による環境変動のために、越後縄文人が食性を変えたことを示唆している。
土器型式に基づいて、日本海側で食性変化が起きた時期を特定し、太平洋側と比較することで、多雪化が生業にどのような影響を与えたのかを、食性(調理物)から読み解く。
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| Outline of Annual Research Achievements |
縄文時代早期から前期にかけて、温暖化が頂点に達し、越後では多雪化が起きていた。この時期、越後人の食性が変化している可能性が浮上した。本研究では、この画期に、生業がどのように変化したのかを、食性(調理物)によって読み解くのが、主な目的である。
本研究課題は、2020年4月に採択された。折しも新型コロナウイルス感染症の流行が始まり、4月には緊急事態措置が実施され、移動が制限されることになった。
初年度の2020年度は、当該期の出土土器を現地で調査し、煮炊き食材のおこげが土器に付着し、充分量の炭化物を採取できる資料を探索、リスト化し、炭化物の採取を行う計画であった。緊急事態措置による移動制限のため、この作業を行うことが出来なかった。2020年度は、コロナ渦前に採取した縄文時代早期の土器資料を分析した。
令和3年度（2021年度）も、新型コロナウイルス感染症の流行が続き、当該期の土器調査を行うことが出来なかった。そのため、これまでに取得した分析結果を整理し、全体像を明らかにするために必要な情報を確認することに努めた。2022年度は、採取できた資料について、測定・分析を行った。本研究課題の対象地域・時代ではないが、縄文時代後期東北地方の環状列石遺跡(縄文時代後期)の食性に関する興味深い分析結果を得た。
また、2022年5月にZoomによる全体会議を開催し、現状の到達点を確認し、今後の取り組みについて意思疎通を図ることが出来た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究課題が採択された直後に、コロナ渦により緊急事態宣言が発出され、移動が制限されることになった。2年以上にわたって、資料を探索し、分析資料を採取する調査活動が厳しく制限され、分析をおこなうことが出来なかった。研究機関によっては、緊急事態措置が解除された後も、研究交流が制限され、都県を越えた移動が出来ない状況が続いた。このため、分析する資料を取得できず、研究は著しく遅れている。
さらに、2022年9月には、測定分析機器の不具合が発生して、分析の遅れが生じた。
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| Strategy for Future Research Activity |
東京大学でも、2023年5月8日に活動指針レベルがSとなり、通常の教育研究体制に戻ることになった。今後は、研究代表者、研究分担者、研究協力者が創意工夫をこらして、研究目標を達成するように努めなくてはならない。
研究代表者、および分担者の一部は、配分金の一部または全部を繰り越している。2023年度は最終年度に当たるため、研究計画を精査して、研究課題を達成できるように調整する必要がある。
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