| Project/Area Number |
20H01373
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 03060:Cultural assets study-related
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
佐野 雅規 早稲田大学, 人間科学学術院, 講師(任期付) (60584901)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
安江 恒 信州大学, 学術研究院農学系, 准教授 (00324236)
箱崎 真隆 国立歴史民俗博物館, 大学共同利用機関等の部局等, 研究員 (30634414)
香川 聡 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (40353635)
大橋 伸太 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (70754315)
酒井 武 国立研究開発法人森林研究・整備機構, 森林総合研究所, 主任研究員 等 (80353697)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Declined (Fiscal Year 2021)
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| Budget Amount *help |
¥17,810,000 (Direct Cost: ¥13,700,000、Indirect Cost: ¥4,110,000)
Fiscal Year 2021: ¥6,500,000 (Direct Cost: ¥5,000,000、Indirect Cost: ¥1,500,000)
Fiscal Year 2020: ¥8,190,000 (Direct Cost: ¥6,300,000、Indirect Cost: ¥1,890,000)
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| Keywords | 年輪年代学 / 酸素同位体比 / 考古材 / 古建築材 / 違法伐採 / 酸素同位体比年輪年代法 / 年代測定 / 木材産地判定 / データネットワーク |
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| Outline of Research at the Start |
これまで我々は、樹木年輪の同位体比に基づく高精度な（1）年代測定法と（2）木材産地判別法を独自に考案し、（3）高効率な同位体分析法の開発を成し遂げてきた。さらに近年、現生木や考古材から迅速かつ簡単に年輪コアサンプル採取を可能にする（4）年輪コア自動採取装置を開発した。本研究では、これまで蓄積してきた知見や技術を最大限に活用し、東アジア各地においける年輪酸素同位体比データの構築を通じて、木材の年代測定と産地判別の技術基盤を形成する。本研究は、文化財科学への貢献にくわえ、木材の違法伐採という現在の社会問題の解決にも資する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、文化財科学、考古学、古気候学、木材科学、森林科学の領域で個別に発展してきた樹木年輪に関する科学技術を集結し、東アジア地域において網羅的に木材サンプルを獲得して年輪酸素同位体比のデータベースを構築することで、東アジアにおける木材の年代測定と産地判別の技術基盤を形成することである。今年度は、COVID-19による出張の制約から、予定していたモンゴルやロシア沿海州での調査が実施できなかった。したがって、既に収集済みの木材サンプルを材料として、その年輪セルロースの酸素同位体比を測定することで、年代決定および産地判別の基盤となる時系列データを取得した。具体的には、日本、ロシア沿海州、韓国で取得した木材サンプルを分析に使用し、過去数百年間にわたる年輪酸素同位体比の時系列データを取得した。これら新規データの取得に加え、新しい質量分析計よる酸素・水素同位体比の同時測定システムを森林総合研究所で立ち上げた。微量の試料でも水素同位体比が精度よく測定できるように装置を改良できたことに加え、技術補助職員のトレーニングを行い、多数の試料を分析できる体制を整えたことも主要な成果である。その他、韓国の各地で得た年輪酸素同位体比の経年変動パターンが互いに良く同調することを明らかにし、その成果を原著論文として発表した。
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| Research Progress Status |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
翌年度、交付申請を辞退するため、記入しない。
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