Public Anthropology for Disaster Resilient Communities in Post 3.11 Japan
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20H01402
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 04030:Cultural anthropology and folklore-related
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
関谷 雄一 東京大学, 大学院総合文化研究科, 教授 (30329148)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
木村 周平 筑波大学, 人文社会系, 准教授 (10512246)
市野澤 潤平 宮城学院女子大学, 現代ビジネス学部, 教授 (10582661)
内尾 太一 麗澤大学, 国際学部, 准教授 (30759569)
田中 孝枝 多摩大学, グローバルスタディーズ学部, 准教授 (50751319)
山下 晋司 東京大学, 大学院総合文化研究科, 名誉教授 (60117728)
菅原 裕輝 大阪大学, 大学院人文学研究科(人文学専攻、芸術学専攻、日本学専攻), 助教 (90768590)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥16,900,000 (Direct Cost: ¥13,000,000、Indirect Cost: ¥3,900,000)
Fiscal Year 2022: ¥5,460,000 (Direct Cost: ¥4,200,000、Indirect Cost: ¥1,260,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
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| Keywords | 東日本大震災 / レジリエント / 公共人類学 / ウィズ・ポストコロナ / Stay Home / Social Distancing / ネットワーク構築 / 複数の公共 / 災害 / レジリエンス / SDGｓ / デジタル人類学 / スクローリング / ハイフェ / SDGs / 複雑適応系 / オンライン研究会 |
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| Outline of Research at the Start |
今日、地球環境の変動とそれに伴う災害の頻発化・深刻化が大きな公共的な関心を集めている。そうしたなかで、個人から地域社会、国家、さらに国家を越えた次元にいたるサステイナビリティ（持続性）やレジリエンス（回復力）をめぐる議論が活発に展開されている。こうした背景において、本研究では、プロジェクト展開中に迎える東日本大震災10周年の機会をとらえて、その復興過程をレジリエンスの観点から検証する。また、地域社会と協働しつつ、公共人類学の立場から防災・減災に向けた災害リスク管理システムを開発しレジリエントな社会モデルを構築する。そうしながら、今日の「地球規模の災害の時代」を生きるという課題に挑戦する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、最終年度はこれまでの研究会での議論の取りまとめと、現地活動を巻き込んだ成果報告や情報発信を行い、次の研究課題に向けて準備を進めることが計画されていた。しかしながら2020年度以降のウィズ・ポストコロナの現状において、現地活動を行う道が断たれ、オンラインネットワークを活用した新しい時代のレジリエントなフィールドワークを行いながら、研究活動を続けることとなった。
2022年度、2023年度ともに各研究分担者・協力者による研究活動が継続され、2023年6月4日に開催された日本文化人類学会第57回（県立広島大学大会）では、「レジリエントな社会モデルの構築：公共人類学の向かう先」と題された分科会も実施し、本研究課題のメンバー（関谷雄一、内尾太一、菅原裕輝、山下晋司）による研究成果報告が行われた。コメンテーターとして、本研究課題の協力者でもある狩野朋子（建築学）も招へいされ、本研究課題の進捗状況を公開するとともに、次の研究課題に向けた重要な議論も行うことができた。
もともと、被災地を巻き込んだ、現地協働型の活動の代わりに、オンラインネットワークを通じた協働、調査活動やデジタル人類学の視座を用いたネットワーク分析が、新たなる協働のかたちを創出する可能性があり、更に現地との協働により得られる複層的な視座を通して、現地で起こる様々な事象に対する新しい質的な発見が得られることが明らかとなった。
このような、フィールドへのハイブリッドなアプローチを通して震災復興や社会開発のレジリエントなモデルを模索していくことが、今後の日本における公共人類学の一つの課題となりうることが明らかになった。
現在、2023年6月に分科会を実施したメンバーを中心に日本文化人類学会の会誌『文化人類学』に関連の考察を取りまとめる特集企画論文を執筆中で、2025年3月に出版される見込みである。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(3 results)
