| Project/Area Number |
20H01621
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Toho University |
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Principal Investigator |
朝倉 敬子 東邦大学, 医学部, 准教授 (40306709)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
西脇 祐司 東邦大学, 医学部, 教授 (40237764)
佐々木 敏 東京大学, 大学院医学系研究科(医学部), 教授 (70275121)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥14,950,000 (Direct Cost: ¥11,500,000、Indirect Cost: ¥3,450,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2022: ¥7,150,000 (Direct Cost: ¥5,500,000、Indirect Cost: ¥1,650,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,470,000 (Direct Cost: ¥1,900,000、Indirect Cost: ¥570,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
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| Keywords | 食習慣 / 都市 / 地域 / 職域 / 都市生活者 / 栄養素・食品摂取量 / 身体活動量 / 睡眠 / 気分 / 食環境 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は「都市で暮らす成人の食習慣を決定づける因子を地域及び職域の両方で探索し、食事改善をめざした介入方法を検討すること」を目的とする。大都市圏、特に東京に住む人の生活は夜型で外食や中食の機会が多く、精神的ストレスが大きい。そういった都市環境における良好な食習慣の確立・維持に関連する因子の探索や、食習慣改善を目的とした介入の包括的な検討はなされていない。本研究では健康的な食行動を阻害する因子として時間的制約や精神状態、人間関係、食品へのアクセスなどに注目し、①地域住民に対する大規模質問票調査、②職域での質問票調査、③感情等を測定できるデバイスを用いた新たな食習慣介入方法の検討を実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023度は、東京都X区内の事業所に勤務する成人を対象に、ウェアラブルデバイス（Fitbit）による身体活動度・睡眠などのモニタリングとスマートフォンアプリによる食事摂取状況やその日の気分のモニタリングを組み合わせたデータ収集を実施した。スマートフォンアプリ上で、生活状況などに関する質問票調査も実施した。データ収集は2023年10月～2024年1月に実施した。
デバイスは約450名に配布した。データ解析可能と判断された研究対象者は317名であった。2024年2～3月に主要なデータの集計を行った。参加者は男性では20-30歳代の者が58%であったが、女性では40-50歳代の者が54.7%を占め、参加者の年代に差が認められた。就労者を対象としていたため身体活動度は高く、1日の平均歩数は10043歩であった。一方、睡眠時間は短く、平均睡眠時間は6時間2分であった。スマートフォンアプリによる食事調査からはカルシウムやビタミンAの不足傾向、食塩の過剰傾向など従来の食事調査法による結果と類似の傾向が認められた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
COVID-19感染症流行の影響で1年調査実施が遅れたものの、当初予定した目的に沿って調査は実施された。令和5年度実施の調査では当初使用を計画していたウェアラブルデバイスがサービス提供中止となり、機種の変更を余儀なくされたが、結果的には当初計画よりも多くの研究対象者を得ることができた。
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| Strategy for Future Research Activity |
全体に1年遅れての進行となっているが、内容的には当初予定通りである。自治体や地域の各種団体との連携を密にしながら、研究を進めていく。最終年度は収集したデータの解析を進め、結果を公表していく予定である。
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