| Project/Area Number |
20H01649
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
尾嶋 史章 同志社大学, 社会学部, 教授 (30177224)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
多喜 弘文 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (20634033)
白川 俊之 広島大学, 人間社会科学研究科(総), 准教授 (40805313)
西丸 良一 慶應義塾大学, 教学マネジメント推進センター(三田), 助教 (70634476)
轡田 竜蔵 同志社大学, 社会学部, 准教授 (80388991)
稲元 洋輔 吉備国際大学, 社会科学部, 助教 (40880563)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥16,510,000 (Direct Cost: ¥12,700,000、Indirect Cost: ¥3,810,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,810,000 (Direct Cost: ¥3,700,000、Indirect Cost: ¥1,110,000)
Fiscal Year 2020: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
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| Keywords | 高校生 / 進路選択 / 学校生活 / 学校パネル調査 / 地域と教育 / 時点比較 / 地域調査 / 生活意識 |
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| Outline of Research at the Start |
1981年、1997年、2011年と同じ高校の3年生に対する調査を継続してきたが、再度2021年に調査を実施することによって、高校生の進路選択や学校生活がどのように変容しているのかを把握することをこの研究は目的としている。同じ学校をパネルとして長期にわたって追跡し、加えて学校の置かれた地域の情報を収集することによって、①時点変化を学校の置かれた社会的文脈から再検討し、②地域間比較も加えて計量分析の結果を読み解くことを目指す「計量的モノグラフ」である。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、以下の活動を行い、いくつかの成果を得た。
（1）昨年度実施した兵庫県下の16高校3年生の調査で3051ケースのデータが収集できたが、昨年度協力を得られなかった過去3時点調査を実施した高校から協力が得られ、追加調査を行った。結果、今年度17高校3123ケースのデータが作成された。
（2）このデータを用いて、分析を進め2023年9月に弘前大学で開催された第75回日本教育社会学会大会で、「高校生の進路と生活の40年－学校パネル調査からみるその変容－」と題して共同報告を行った。この成果の一部を「高校生像、40年間の変化」と題して日本経済新聞（2024年2月20日付朝刊）へ寄稿した。
（3）データが揃った2023年秋から代表・分担者5名と協力者4名で分析を本格化させ、2023年11月、2024年1月、3月と計3回対面での研究会を開催し、分析を進めた。ここでは、前回調査の2011年のあと2015年に行われた兵庫県下の公立高校学区再編前後での高校入学難易度の変化を押さえるための分析をスタートとして、奨学金問題、部活動参加、大学院進学アスピレーションの形成、大学進学に関する地域移動、職業希望の変容、進学動機の変化、学校生活の変化と職業観の変容などをテーマとして分析が進んでいる。この高校生調査に加えて、2021年度に実施した全国の高校3年生の子どもを持つ親調査（お子様に関するアンケート）も用いて、居住地の大学立地を加味した地域の条件が進学動向にどのような影響を及ぼすのかをあわせて検討した。
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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