Project/Area Number |
20H01675
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
岩永 恭雄 信州大学, 教育学部, 名誉教授 (80015825)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
林 寛平 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10726376)
吉川 厚 東京工業大学, 情報理工学院, 特定教授 (50444120)
榎本 哲士 信州大学, 教育学部, 講師 (60758811)
山崎 美穂 帝京大学, 教育学部, 講師 (50824132)
辻山 洋介 千葉大学, 教育学部, 准教授 (10637440)
永田 潤一郎 文教大学, 教育学部, 教授 (30413909)
牧野 智彦 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (10450157)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,290,000 (Direct Cost: ¥13,300,000、Indirect Cost: ¥3,990,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥4,030,000 (Direct Cost: ¥3,100,000、Indirect Cost: ¥930,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
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Keywords | 非認知的能力 / 学校教育 / 教育施策 / 教科 / 施策 |
Outline of Research at the Start |
本研究の目的は,子どもの非認知的能力の育成に対して有効な教育施策を,学校教育の「教科及び各領域」の特質に即してエビデンスベースに立案する方法を開発することである。この目的を達成するため,次のように取り組む。 ■2020年度:非認知的能力の,教科及び各領域の特質に即した評価法の開発準備 ■2021年度:非認知的能力の,教科及び各領域の特質に即した評価法の開発 ■2022年度:非認知能力と認知的能力の互恵性や阻害性等に関する教科の領域横断的な特定 ■2023年度:非認知能力と認知的能力の互恵性や阻害性等に基づく教育施策立案法の開発
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,子どもの非認知的能力の育成に対して有効な教育施策を,学校教育の「教科及び各領域」の特質に即してエビデンスベースに立案する方法を開発することである。 この目的の達成は次の2ステップで進める。Ⅰ:非認知的能力を教科及び各内容領域の特質に即して評価する方法の開発, Ⅱ:非認知的能力の評価に基づく教育施策の改善策を考案する方法の開発 2022年度は,ステップⅡに関して次のことを行った: ・前年度に実施した社会調査の結果を統計的手法(因子分析,重回帰分析等)で分析し,教科(小学校算数科)の各領域(数と計算,図形,変化と対応,データの活用)に固有な子どもの非認知能力に対する教師の評価に関する因子等を特定した。 ・この分析結果に基づいて,教科(小学校算数科)の各領域に固有な子どもの非認知能力に対する教師の評価の視点とその特徴を特定した。 ・特定された教師の視点とその特徴に基づいて,現行の教育施策を分析し,その課題を特定した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
・倫理審査に即して附属学校の協力を得て,社会調査を順調に進めることができた。 ・教科「算数科」の各領域について,非認知的能力の評価に基づく改善策の方向性として,現行の教育政策の課題を見いだすことができた。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究の目的「子どもの非認知的能力の育成に対して有効な教育施策を,学校教育の「教科及び各領域」の特質に即してエビデンスベースに立案する方法の開発」の達成は次の2ステップで進める。 Ⅰ:非認知的能力を教科及び各内容領域の特質に即して評価する方法の開発 Ⅱ:非認知的能力の評価に基づく改善策を考案する方法の開発 2023年度は,ステップⅠに関して,教科「算数科」の4内容領域(「数と計算」,「図形」,「関数」,「データの活用」)について,,現行の教育施策の課題に即して,非認知的能力の評価に基づく改善策を考案する。
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