A Practical Research of Sustainable STEM Human Resource Development by Global PBL, through the Export of Japanese KOSEN Education System and Cooperation between KOSEN and Universities
Project/Area Number |
20H01734
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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Research Institution | SALESIAN POLYTECHNIC |
Principal Investigator |
伊藤 光雅 サレジオ工業高等専門学校, その他部局等, 教授 (60582921)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
井上 雅裕 慶應義塾大学, システムデザイン・マネジメント研究科(日吉), 特任教授 (50407227)
泉 吉紀 サレジオ工業高等専門学校, その他部局等, 講師 (60793669)
除村 健俊 芝浦工業大学, システム理工学部, 教授 (10835812)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,550,000 (Direct Cost: ¥13,500,000、Indirect Cost: ¥4,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,630,000 (Direct Cost: ¥5,100,000、Indirect Cost: ¥1,530,000)
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Keywords | 理工系人材育成 / 高専教育の輸出 / グローバルPBL / 衛星放送電波の降雨減衰 / 遠隔理科教室 / 電波減衰 / IoT技術 / 海外理科教室 / 高専大学連携 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、高専教育の輸出と高専大学連携による【グローバルPBLを用いた持続可能な理工系人材育成】の1モデルを提示する.本研究の第一目的は、日本人学生・モンゴル人学生への将来エンジニアとして求められる異文化理解教育とグローバル社会で活躍する理工系人材育成である.本研究では、海外の教育機関とのアクティブラーニングやSTEM教育の協同実践を行うだけではなく、研究成果を海外の教育機関へ波及させ、教育効果の分析により高専教育を再定義することで、今後、高専教育のグローバル展開の推進と、双方向での理工系人材育成の発展に寄与するものである.
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Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は下記の当初予定であった1)から4)の研究を推進予定であったが、新型コロナウイルス感染症の蔓延のため、海外渡航および国内調査においても困難となった.本務校での業務において遠隔授業と対面授業の併用となり、2020年同様に教員・学生が研究に従事できない状況が続くこととなった.以上の状況により、海外研究機関との共同作業が困難な状況のため、国内で実験装置の開発を進めるに留まった状況である.そのため2020年度は、下記の2)共同研究プロジェクトにおいてWeather Stationの計測装置を完成させ、研究成果は高専学生の卒業研究として発表するに留まっている. --------------(当初の計画予定) [2021年度]1)共同研究プロジェクト:M2M/IoT技術とAWSを活用したマイクロ気象による局所地域での天気予報システムのの構築に向けて、計測データをAWSにて情報共有を開始 2)海外理科教室プロジェクト:海外理科教室を9月に実施する(2年目).3)オリジナル理科教材・理科教室事例集の販売開始.モンゴル国内教育機関への広報活動を実施し、理科教室事例集を年度末に出版する.4)「社会実装」の調査は、モンゴル工業技術大学(IET)技術移転センター職員2名と共に社会実装に向けたモンゴルでの活動を開始する.また、理科教材企業設立に向けて日・蒙-学生への技術講習は、研究分担者、相模原商工会議所(近未来技術研究所)の協力により年度末の3月に開始する(2年目). --------------
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度は、新型コロナウイルス感染症の蔓延が1年経過してもおさまらず、海外渡航および国内調査においても困難となった.また本務校での業務において遠隔授業と対面授業の併用となり、教員・学生が研究に従事できない状況が続くこととなった.以上の状況により海外との共同研究が困難となり、国内での計測機器の開発に留まった.
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度の研究は2022年度に繰り越している.新型コロナウイルス感染症が収まり海外との共同研究が再開をできることを期待するが、一方で現状の環境でも遠隔会議システムなどの活用で計測機器の開発を国内-国内研究機関を結んで実施可能な手段を検討する.
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Report
(2 results)
Research Products
(17 results)