Practical Research and Development of Competency Based Assessment Indicators for Science Communicators
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20H01737
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
川本 思心 北海道大学, 理学研究院, 准教授 (90593046)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
定松 淳 東京大学, 教養学部, 特任准教授 (00723876)
奥本 素子 北海道大学, 大学院教育推進機構, 准教授 (10571838)
小林 良彦 大分大学, 教育学部, 講師 (30815353)
標葉 靖子 実践女子大学, 人間社会学部, 准教授 (40713269)
種村 剛 北海道大学, 大学院教育推進機構, 特任教授 (20759740)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2023-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥13,130,000 (Direct Cost: ¥10,100,000、Indirect Cost: ¥3,030,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2021: ¥5,200,000 (Direct Cost: ¥4,000,000、Indirect Cost: ¥1,200,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
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| Keywords | 科学技術コミュニケーション / 科学技術コミュニケーター / 職能 / コンピテンシー / 教育 / キャリア / 評価 |
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| Outline of Research at the Start |
2020年度は先行研究の整理およびインタビュー調査、そして次年度の質問紙調査のためのウェブサイトを構築する。
2021年度は同定したSCコンピテンシー概念及びその段階の妥当性を質問紙調査で検証する。また並行して教育実践場面での評価指標とそれに基づくカリキュラムの妥当性を調査する。
2022年度は、これまでの調査・実践を分析・統合し、コンピテンシーモデルを確立する。またCoSTEP以外の教育機関にも活用できるのか検証を実践的に行う。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では科学技術コミュニケーター（SC）の職能の中核的な要素を抽出するために熟達者へのコンピテンシー調査等を行ってきた。今年度はそれらを統合し、学会発表を行い、論文にまとめた（投稿済）。
分析の結果、SCは自律的かつ主体的な活動が多く、特に新たなコミュニケーションのプログラムやシステムを創り上げるために、イニシアティブをとり、複雑な関係性を分析する活動が見られた。また、組織に沿った活動を行うのではなく、組織の中でも個としての動きも見られた。
このため、従来のリーダーシップ理論ではない、イニシアティブな活動のあり方を検討する必要があることが示唆された。また、SC教育については、本調査で得られたコーディネーション機能についてどう育成するかが今後の課題として明らかになった。本調査では、SCによるコーディネーションには、課題発見・ネットワークを介した課題分析・システム構築といった一連の過程があることが分かった。そのため、今後の教育プログラムにおいては、そのような能力を具体的に学ぶための方策について検討していく必要があるだろう。
本調査は熟達したSCを中心に調査したもので、経験の浅いSCとの違いについては今後の課題であるが、SCのキャリアの初期段階では、科学的知識や技能よりも語りや継続的に学習する姿勢が重視されているという萌芽的な知見も得られた。今後は、SCのコンピテンシーの発展プロセスと、SC独自のコンピテンシーを明らかにしていく必要があるだろう。
上記のような課題があるものの、本調査はSCの持つコンピテンシーの理想を実際の活動に当てはめた際に、具体的な能力を可視化する目的では有用なものである。
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| Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(20 results)
