Dynamic evaluation of morphological urban areas: considering random accumulation of vacant plots
Project/Area Number |
20H02383
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 25010:Social systems engineering-related
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Research Institution | The University of Tokyo |
Principal Investigator |
薄井 宏行 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 助教 (70748219)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥7,930,000 (Direct Cost: ¥6,100,000、Indirect Cost: ¥1,830,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
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Keywords | 国勢調査基本単位区 / 人口 / 世帯数 / 建物利用強度 / 既成市街地 / 拡大 / 縮退 / 動的評価 / 市街地画定 / 建物分布 / スポンジ化 / 市街地縮退 / 空閑地 / シミュレーション / thinning point process / 道路網 / インフラ維持管理費用 / 平均費用 / 同時最適化 / 市街地確定 |
Outline of Research at the Start |
本研究では,①建物分布と道路網に沿って整備される都市インフラの維持に関する平均費用最小化に基づいて既成市街地を画定し,②既成市街地における空閑地の発生・蓄積パターンを空間統計的に評価することで,③都市のスポンジ化を考慮した既成市街地の縮退を動的に評価する方法を構築する.現在と将来の既成市街地の範囲と比較することで,既成市街地の縮退を評価する.
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は,①国勢調査基本単位区における建物当たり人口及び世帯数の平均の空間分布とその特徴に関する研究,②既成市街地の拡大と縮退を動的に評価する方法の開発を中心に進めた. ①については,当初予定していなかったものの,2023年1月に,総務省統計局より,国勢調査基本単位区(2020年時点)の境界データが公開され,国勢調査基本単位区における人口及び世帯数を詳細に把握できるようになったため,基礎分析を行った.研究成果については,都市計画論文集に掲載され,2023年11月に盛岡市にて開催された都市計画学会にて発表した.さらに,本データを応用し,建物分布に基づく既成市街地における人口(密度)を推定し,建物分布に基づく人口集中地区を画定する新たな手法を開発した.研究成果については,国際誌に投稿中である. ②については,想定よりも開発に難航していたものの,評価方法のプログラムのテスト版が完成した.対象地域は茨城県,千葉県,埼玉県,神奈川県(東京都の周辺県),対象期間は2003年から2020年まで,既成市街地の拡大と縮退を動的に評価した.既往研究において,既成市街地の拡大と縮退を動的に評価したものは皆無である.研究成果については,国際学会(The 23nd European Colloquium on Theoretical and Quantitative Geography (ECTQG)にて発表するとともに,国際誌に投稿中である.
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(4 results)
Research Products
(57 results)