Identification of new target molecule using natural products: Toward development of anti tuberculosis molecules
Project/Area Number |
20H02869
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 37020:Chemistry and chemical methodology of biomolecules-related
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Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022-2023) Osaka City University (2020-2021) |
Principal Investigator |
品田 哲郎 大阪公立大学, 大学院理学研究科, 教授 (30271513)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
保野 陽子 九州大学, 理学研究院, 助教 (40736500)
荒井 雅吉 大阪大学, 大学院薬学研究科, 教授 (80311231)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥17,680,000 (Direct Cost: ¥13,600,000、Indirect Cost: ¥4,080,000)
Fiscal Year 2023: ¥3,380,000 (Direct Cost: ¥2,600,000、Indirect Cost: ¥780,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2020: ¥6,240,000 (Direct Cost: ¥4,800,000、Indirect Cost: ¥1,440,000)
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Keywords | ペプチド / 抗菌活性 / 標的分子 / 抗結核分子 / 分子標的 / 結核 / 結核菌 |
Outline of Research at the Start |
結核の脅威が再認識されている現代において、有効な薬剤開発は急務の課題である。「結核菌に対抗するための糸口をどう探るのか?」それが本研究の核心をなす問いである。その手掛かりを、分子標的が明らかでないペプチド系天然物に求め、その分子標的を解明することで、新しくかつ有効な抗結核薬の開発を進める。
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Outline of Annual Research Achievements |
結核は今なお根治が難しい感染症であり、有効な薬剤の開発が待ち望まれている。本研究では抗結核活性を示すアントリマイシン類に着目し、その標的分子を明らかにすることで結核に対抗するための新たな分子基盤を構築することを目的とした。具体的には、アントリマイシン類の全合成、構造活性相関研究、アントリマイシンに耐性を付与する菌株のスクリーニングを並行して行った。2023年度に得られた研究成果は次のとおりである。(1)最重要課題であった標的分子候補の絞り込みに成功した。これをもとに、候補分子とのドッキングシミュレーションを行い結合様式についての詳細を試みている。(2)全合成した8種の天然物について結核菌関連株を用いてアッセイを行った結果、いくつかの菌株に対して増殖抑制活性を示すことを見出すことができた。(3)アントリマイシン類のN末端側の構造活性相関研究を引き続き行い、N末アミノ酸をより単純なアミノ酸に置換しても活性が維持できることを明らかにした。(4)共同研究によってアントリマイシンの生合成研究を行い、天然物に含まれる非天然型アミノ酸類の生合成メカニズムを解明した。(5)抗結核活性が報告されている環状デプシペプチド天然物を全合成した。その生物活性を調べたところ、活性が認められないことを明らかにした。以上、最終年度に標的分子に関する豊富な知見が獲得できた。これらの知見は、抗結核薬の創製に向けた有用な知見となりうることが期待される。
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Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(4 results)
Research Products
(21 results)