イネの穂数と稔実歩合に関与する耐塩性遺伝子の作用機構と集積効果の解明
| Project/Area Number |
20H02969
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
|
| Allocation Type | Single-year Grants |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 39020:Crop production science-related
|
|---|
| Research Institution | Okayama University |
|---|
Principal Investigator |
平井 儀彦 岡山大学, 環境生命自然科学学域, 教授 (80263622)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
冨田 朝美 岡山大学, 環境生命自然科学学域, 助教 (00846529)
村田 芳行 岡山大学, 環境生命自然科学学域, 教授 (70263621)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥17,940,000 (Direct Cost: ¥13,800,000、Indirect Cost: ¥4,140,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,730,000 (Direct Cost: ¥2,100,000、Indirect Cost: ¥630,000)
Fiscal Year 2022: ¥3,250,000 (Direct Cost: ¥2,500,000、Indirect Cost: ¥750,000)
Fiscal Year 2021: ¥3,640,000 (Direct Cost: ¥2,800,000、Indirect Cost: ¥840,000)
Fiscal Year 2020: ¥8,320,000 (Direct Cost: ¥6,400,000、Indirect Cost: ¥1,920,000)
|
|---|
| Keywords | イネ / 耐塩性 / 収量 / QTL / 穂数 / 稔実歩合 |
|---|
| Outline of Research at the Start |
イネの耐塩性程度は塩の吸収と密接に関わることが知られており，塩の吸収抑制に関する研究が長年進められてきた．一方，塩害地におけるイネの収量向上のためには，収量形質に関する耐塩性が必要であるが，その耐性機構は不明であり，耐塩性品種の育成は進んでいない．本研究では，穂数と稔実歩合に関わる耐塩性機構の解明を試みるとともに，塩条件における耐塩性形質の集積効果を検証する．
|
| Outline of Annual Research Achievements |
塩害地におけるイネの収量向上のためには，長期塩条件での収量形質に関する耐塩性が必要であるが，その耐性機構および関連遺伝子の解明が求められている．前年に，コシヒカリの第6染色体の一部がノナボクラに置換された系統において，穂数の維持に関わる約2.5Mbの染色体領域に2つのQTLが推定された．そこで，準同質遺伝子系統を用いて染色体領域の絞り込みを行ったところ，第6染色体の5Mb付近に存在する耐塩性QTLの効果が大きいことが明らかになった．また，前年にコシヒカリの遺伝的背景に第2染色体の一部がIR64 の染色体に置換された系統の SL2007とコシヒカリを交配して得られた後代系統のQTL解析から，収量に関するQTLは約1.4Mbの領域に絞り込まれた．そこで，準同質遺伝子系統を用いて染色体領域の絞り込みを行ったところ，登熟歩合の維持に関わる耐塩性QTLが約0.6Mbの範囲に検出された．そこで，準同質遺伝子系統を用いて，開花期に充実花粉の割合と花粉発芽率を調査したところ，充実花粉の割合と花粉発芽率は塩条件でいずれも低下し，充実花粉の割合は耐性系統と感受性系統に差はなかったが，花粉発芽率は耐性系統で高かった．しかし，登熟歩合の維持に関わるQTL領域には，出穂関連遺伝子が座乗しており，耐性系統では出穂が約3日遅かった．このため，登熟歩合と花粉発芽率の差には，出穂期の気象条件が影響した可能性があり，登熟歩合の維持に関わる耐塩性遺伝子の推定には出穂関連遺伝子の影響を除く必要があると考えられた．
|
| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
|
Report
(4 results)
Research Products
(5 results)
