有床義歯補綴における臨床と教育のデジタルトランスフォーメーション
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20H03875
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (B)
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| Allocation Type | Single-year Grants |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 57050:Prosthodontics-related
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
水口 俊介 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (30219688)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
若林 則幸 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (00270918)
金澤 学 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (80431922)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥13,260,000 (Direct Cost: ¥10,200,000、Indirect Cost: ¥3,060,000)
Fiscal Year 2023: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
Fiscal Year 2022: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2021: ¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2020: ¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
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| Keywords | CAD/CAM / 全部床義歯 / 部分床義歯 / 教育 / 臨床研究 / デジタル |
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| Outline of Research at the Start |
有床義歯製作は複雑な治療・技工工程を有しており，専門的な知識と技術が歯科医師と歯科技工士に要求され，難易度の高い処置の一つである．その解決策としてデジタル技術を応用した有床義歯補綴のデジタル化が考えられる．本研究では，デジタル部分床義歯・全部床義歯の前向き臨床研究により，有床義歯補綴臨床のデジタル化を確立させる．さらに，歯学部卒前教育（歯学部４年生の基礎実習）のデジタル化を段階的に行う．最終年度には歯学部6年生の臨床実習へ導入し，全学生が1症例のデジタル有床義歯作成を行うことにより，有床義歯補綴における臨床と教育のデジタルトランスフォーメーションを目指す．
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| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は有床義歯教育のデジタル化を中心に研究を実施した．
歯学部4年生の基礎実習向けに全部床義歯のデジタル実習プログラムの継続と，部分床義歯のデジタル実習プログラムの開発を行った．全部床義歯教育では昨年度同様に従来の排列実習に加えデジタル排列実習を行い，学生に対してアンケート調査を実施してその有効性について調査した．クラウド型のCADソフトウェアを使用することで，リアルタイムで教員と学生でポイントを確認することができ，効率的に学習を進めることが可能であった．
また実習そのものもあらかじめ講義動画を収録し，オンデマンド化することで繰り返し講義を聴くことができ，また各実習開始前にその日の内容に関する確認テストを実施することで，事前にきちんと講義動画を見ることにもつながり，より実習をスムーズに進めることが可能となった．
部分床義歯教育においては，従来模型上や紙面上で行っていたフレームワークデザインを従来の方法に加えて，CADソフトウェアを用いてデザインするデジタル設計実習の実施し，学生の習熟度について調査を行った．また卒前の早い段階からよりデジタル技術に慣れ親しむことが出来るよう，口腔内スキャナを用いた模型スキャンについての実習を行った．学生に対してはアンケート調査を実施し，その結果デジタル設計実習を行ったことで，よりイメージが付きやすく，理解が深まったという結果が明らかとなった一方で，従来のフレームワーク設計の原則が分かっていないと，デジタル設計はより難しく感じるという声もあり，デジタル技術をうまく取り入れていくことが重要であると示唆された．
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| Research Progress Status |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和5年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(4 results)
Research Products
(12 results)
