熱ストレスを活用した持久性トレーニングの効果および機序の解明
Project/Area Number |
20J01920
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Review Section |
Basic Section 59020:Sports sciences-related
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Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022) Osaka City University (2020-2021) |
Principal Investigator |
角 大地 大阪公立大学, 都市健康・スポーツ研究センター, 特別研究員(PD)
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Project Period (FY) |
2020-04-24 – 2023-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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Keywords | 暑熱環境 / アイススラリー / 体温調節 / 消化管機能 / 持久性トレーニング / 持久性運動 / ヘプシジン / 鉄代謝 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、「熱ストレスを活用した持久性トレーニング」が持久性運動パフォーマンスの改善に及ぼす効果の全容と機序を明らかにし、効率的なトレーニングプログラムを新たに提案することを目的とする。研究課題1および2では、熱ストレスを伴う持久性運動に対する筋活動およびエネルギー代謝、体液バランスおよびコンディション関連指標の様相を明らかにする。次に、研究課題3では、熱ストレスを伴う持久性運動に対する骨格筋でのタンパク発現の応答を検討する。最後に研究課題4では、熱ストレスを伴う持久性トレーニングの長期効果を明らかにした上で、熱ストレスを活用した持久性トレーニングの有効性を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
昨年度の研究において、暑熱環境下での持久性運動は、涼環境下での運動と比較して消化管機能の低下(小腸の損傷の亢進、運動後における胃内容排出速度の低下)をより低下させることが明らかとなった。運動に伴う消化管機能の低下は摂取した栄養素の消化・吸収を低下させるなど、運動後のリカバリー促進に負に作用することが予想される。したがって、暑熱環境下での持久性運動に伴う消化管機能の大きな低下を減弱させる戦略が重要となる。そこで本年度は、運動前におけるアイススラリー摂取が暑熱環境下での持久性運動に伴う消化管機能に及ぼす影響を検討した。活動的な男性8名を対象に、運動開始前30分の期間中に体重1kgあたり7.5gのアイススラリー(ICE)または冷飲料(CON)を摂取する条件をそれぞれ異なる日に実施した。いずれの条件においても暑熱環境下(室温35℃)での運動には、高強度持久性インターバルペダリング運動を用いた。飲料摂取開始から運動終了後にかけて皮膚温や直腸温を連続的に記録した。また、運動前後において前腕静脈から採血し、小腸の損傷の間接指標である血漿腸管型脂肪酸結合タンパク質濃度(I-FABP)を測定した。運動終了後には安定同位体(13C)呼気試験を用いて胃内容排出速度を間接的に評価した。ICE条件はCON条件と比較して、摂取期間中から運動前半部分にかけて直腸温が有意に低下した。また、運動中の平均皮膚温はICE条件がCON条件と比較して有意に低値を示した。運動に伴う血漿I-FABP濃度の上昇はICE条件がCON条件と比較して有意に低下した。一方で、運動後における胃内容排出速度に条件間での有意な差は認められなかった。これらの結果は、運動前のアイススラリーの摂取は冷飲料の摂取と比較して、暑熱環境下での持久性運動に伴う消化管機能の低下を一部軽減することを示唆する。
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Research Progress Status |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和4年度が最終年度であるため、記入しない。
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Report
(3 results)
Research Products
(11 results)