Project/Area Number |
20J10509
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Research Category |
Grant-in-Aid for JSPS Fellows
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Allocation Type | Single-year Grants |
Section | 国内 |
Review Section |
Basic Section 08010:Sociology-related
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
松本 章伸 大阪大学, 文学研究科, 特別研究員(PD)
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Project Period (FY) |
2020-04-24 – 2022-03-31
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Project Status |
Completed (Fiscal Year 2021)
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Budget Amount *help |
¥2,100,000 (Direct Cost: ¥2,100,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,000,000 (Direct Cost: ¥1,000,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,100,000 (Direct Cost: ¥1,100,000)
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Keywords | メディア史研究 / 番組研究 / 占領期 / ラジオ / ドキュメンタリー / 民間情報教育局 / 放送 / メディア |
Outline of Research at the Start |
これまでのメディア研究では、占領期に日本のラジオ番組やテレビドキュメンタリー番組の原型が生まれたことが定説とされてきた。しかしいずれも完成した番組の内容分析に偏り、番組の制作過程で用いられた表現形式は調査の対象とされてこなかった。そこで本研究では、占領期から日本で初めてテレビドキュメンタリーが作られるまでの期間に生まれた番組の表現技法を検証することで、民主化を促し情報を伝えるために占領軍が用いた表現方法を通じて、メディアの受け手となる市民の思考がいかに形作られてきたのかを明らかにすることを目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、第二次世界大戦後の日本本土において、連合国軍最高司令官総司令部民間情報局(以下、GHQ/CIE)が、占領政策を実現するために用いたラジオドキュメンタリー番組の表現形式について明らかにした。その多くは、戦前の米国で放送されていたラジオ番組を援用したものであることが、占領関係資料やラジオ放送に関する一次資料、占領政策を遂行していた文官遺族への調査、音声に着目した表現形式の分析を通じて明らかになった。戦前の米国の放送史と占領政策を一連の流れで考察する重要性も指摘した。さらに、占領期間中にGHQ/CIEと共に放送に従事した日本放送協会の制作者は、「米国流」のドキュメンタリー制作技法を学ぶ機会が十分に与えられ、日本の放送媒体がテレビへと変遷するなかで、ラジオで学んだ表現技法をテレビドキュメンタリーへと応用すべく模索していたことも一次資料の調査を通じて明らかにした。そしてそれらの知見は、その後の日本放送史を形成していくうえでの根幹の一部を成していたこともわかった。研究成果は、国内の学会・研究会で積極的に発表を行い、学際的な意見を得ることができた。 しかしながら、COVID-19による海外への渡航制限により、調査対象施設での史料調査や、元GHQ/CIEの関係者への対面での聞き取り調査を行うことができなかったものの、遠隔での調査やオンラインを用いた聞き取り調査、手紙のやり取りを通じて補った。今後本研究課題をさらに発展させることができる萌芽をみいだすこともできた。
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Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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