Project/Area Number |
20K00057
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 01020:Chinese philosophy, Indian philosophy and Buddhist philosophy-related
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Research Institution | Kyushu University |
Principal Investigator |
南澤 良彦 九州大学, 人文科学研究院, 教授 (50304465)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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Keywords | 漢唐 / 国家祭祀 / 五帝 / 魏晋 / 南朝 / 北朝 / 隋 / 王莽 / 武帝 / 神神 / 明堂 |
Outline of Research at the Start |
五帝は国家祭祀の重要な神神だったが、漢唐間の儒教教理整備の過程中にあって、その属性をめぐり諸説が錯綜した。唐代において、国家祭祀体系が確立するや、その概念は整理され、解釈に疑義はなくなった。近代以降、新たな史観や資料が登場し、次第に唐以前の時代の正確な五帝史を描く試みがなされるようになった。本研究は、漢唐間における国家祭祀を詳細に分析するために、五帝を中心とする、国家祭祀の神神の属性と機能を解明する。
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Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は、国内では新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行し、国内外ともに厳しい出入国制限も緩和されるようになった。また、科研費・基盤研究C「中国古代中世建築・土木の術数学研究―科学技術系官僚将作大匠を中心として」が新たに採択され、4月から研究を開始した。この状況を受けて、本研究は前年度の研究計画を一部見直した上で、スタートした。前年度は本研究全5段階の中の第3段階、すなわち後漢中後期から魏晋時代にかけての国家祭祀と五帝に関する諸問題を研究したが、本年度はこれを継続し、完結させた上で、次の第4段階、すなわち南北朝時代の国家祭祀における五帝祭祀の状況に関して研究を行った。 第3段階の後漢中後期から魏晋時代にかけての研究では、前年度の研究が魏晋時代の五帝説では、もっぱら曹魏の王粛の説を集中的に検討したのに対し、本年度は報告者の古史研究の蓄積を基礎として、王粛の所論以外の魏晋時代に流布した説にも目を向け、総合的に研究を行った。具体的には三国時代曹魏の明堂の祭祀対象、蜀、呉、西晋において著された古史の歴史書に見える古帝王の系譜を検討し、王粛の五帝説と合わせてこの時代の五帝に関する研究を行った。第4段階の研究では、報告者の明堂研究の成果をベースに、南朝、北朝、隋代の五帝を研究した。具体的には南朝の宋、南斉、梁、陳、北朝の北魏、北斉、北周、隋の郊祀・明堂の祭祀対象としての五帝に着目し、研究を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
本研究は海外における現地調査、資料収集等を不可欠な研究活動として位置付けている。しかしながら、海外における現地調査は、調査先の受け入れ体制の面から見て、必ずしも本年度中に全面的に可能になったとは言い難い。またこの間、新たな科研費研究が採択される等、本研究の遂行を総合的に勘案した結果、本研究に遅れが生じた。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度以降は、国内外とも実地調査、資料収集、研究発表が全面的に可能であるため、研究計画を着実に遂行し、所期の成果を達成すべく、研究を完遂する方針である。
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