障害の「美学」における身体観の変容とその社会的効果に関する研究
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20K00218
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 01070:Theory of art practice-related
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| Research Institution | Higashi Nippon International University |
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Principal Investigator |
田中 みわ子 東日本国際大学, 健康福祉学部, 教授 (10581093)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,120,000 (Direct Cost: ¥2,400,000、Indirect Cost: ¥720,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 障害学 / 身体 / 障害の美学 / ディスアビリティ・アート / 美学 / マテリアリティ / 身体観 / 障害 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、障害学の視点から、障害者の芸術実践における「美学」がもたらす身体観の変容およびその社会的効果について調査研究を行うものである。1970年代以降、欧米を中心として国際的に展開される障害者アートの実践の潮流に焦点を当てることにより、障害の「美学」のありようと、それが提示する身体観の変容を分析する。そしてそこにみられる文化的差異を描き出すことにより、その社会的影響および効果を明らかにすることを目的とする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、障害者の「美学」がもたらす身体観の変容およびその社会的効果について調査研究を行うものである。海外におけるディスアビリティ・アートをはじめとする障害者アートの潮流を事例とすることで、身体観の文化的差異を明らかにしつつ、その社会的影響および効果を明らかにすることを目的とする実施計画であったが、新型コロナウィルス感染症の状況が改善されない状況下により、当初の研究実施計画を一部変更し、本年度も文献調査を主として研究を行うこととなった。また、とりわけ海外の状況調査に困難が生じていたことから、日本国内における障害者アートの実践も含めて幅広く探究を試みた。
現在の日本における障害者アートの現状については、東京パラリンピックなどにも典型的にみられたように、障害の有無のみならず様々な差異と多様性を謳う試みが増している。そうした障害のある身体および差異と多様性をめぐる考察については、吉田ゆか子（東京外国語大学）との共著（2022）「バリ島のコメディ劇における「障害」のある身体を巡る遊戯」山口真美・河野哲也・床呂郁哉編著『コロナ時代の身体コミュニケーション』(東京：勁草書房、pp.143-174)において言及しており、本研究にも関連する実績である。
最終年度にあたる本年度は、障害のある経験から生まれる「美学」が新たな表現形式を生み、それが身体観の変容や社会的効果をもたらしていることを実証しようと試みており、今後、研究成果としてまとめていく予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウィルス感染症の影響により海外の実地調査が実施できていないことが影響すると共に、一部研究計画を変更したことによる文献やウェブサイトを利用した調査にも困難が生じたことが主な理由である。大学業務等により研究時間を捻出できないという課題も生じたが、改善に努めている。上記の状況から、1年間の研究期間の延長を申請するに至っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
1年間の研究期間の延長が認められたことにより、本研究の遅れを取り戻す予定である。実地調査についていは実施可能な時期について検討中であるが、実施の有無にかかわらずに成果をまとめていく。徐々に国内のおいて対面形式での意見交換が行えるようになっており（学会や各団体への訪問など）、速やかに情報の収集や現状の把握に努める。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)
