Project/Area Number |
20K00590
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02060:Linguistics-related
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Research Institution | University of Marketing and Distribution Sciences |
Principal Investigator |
山本 勝巳 流通科学大学, 人間社会学部, 准教授 (40249818)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥2,990,000 (Direct Cost: ¥2,300,000、Indirect Cost: ¥690,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | リスニング / 日本語母語英語学習者 / 単語アクセント / 日本人英語学習者 / Perceptual Learning |
Outline of Research at the Start |
本研究は、日本語母語英語学習者のリスニング過程を解明しようとするものである。その中でも特に単語ストレスの機能に着目して彼らの処理プロセスを探ろうと考えている。日本語母語英語学習者の単語ストレスの知覚に関する先行報告は、あくまで知覚処理に影響する音響的手がかりの解明に留まるものが多いが、それを文理解のプロセスの中で検討し、単語ストレスが日本語母語話者のリスニングにおいてどのように機能しているのか、という課題を単語の親密度の影響や分節音の聞き取りやすさといった点まで拡張して検討したい。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、日本語母語英語学習者のリスニング過程を解明することである。リスニングの最初の課題は一続きの音声入力から、意味単位となる単語を切り出すことである。 日本語がタイミングに関してかな1文字に相当するようなモーラを単位とし(mora-timed)、高さアクセント(pitch-accent)を持つ言語であるのに対して、英語はストレスがタイミングの単位となり(stress-timed)アクセントの手がかりともなる(stress-accent)言語である。それぞれの言語の話者は、母語に合わせた単語境界の知覚を行っていると報告されていることから、日本語母語話者の英語リスニング過程の探求は興味深い研究領域であると考えられる。先行研究によれば、日本語母語英語学習者の場合、高さの情報がストレス知覚に影響するとの指摘があり、ここまでは筆者の予備的実験でも確認済みである。筆者の予備的検討では、日本語母語英語学習者と英語母語話者に対して子音+母音から成る無意味音節の高さと長さをさまざまに変化させた刺激を用いて、両方のグループのストレス知覚がどのように変化するか検証するものであった。 2022年度は一つ目の実験として、英語母語話者に対して行われたストレス付与に起因する音質変化の知覚実験と同様の内容を日本語母語英語学習者に対して行うよう準備していた。オリジナル実験の実施者からmusic/museumにおけるmus-、admiral/admirationにおけるadmi-といった刺激ペア一式を入手し、実験用機材も購入して準備を進めていたが、実験協力者と実験者が狭い空間に入り、ヘッドフォンを装着して知覚実験を行うという枠組みでの実験実施は引き続き困難であった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
採択初年度以来のコロナ禍の影響で、実験協力者と実験者が狭い空間に入り、ヘッドフォンを装着して知覚実験を行うという枠組みでの実験実施は引き続き困難であった。また、こうしたミリ秒単位での反応を収集する実験では刺激の転送速度等が保証されないオンラインでの実験実施も困難であると思われる。実験協力者との直接的な接触に大きな制限のかかった状況下では、協力依頼が難しい期間であった。
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Strategy for Future Research Activity |
本来2022年度が補助期間最終年度であったが延長申請が認められたため、今年度は実験内容を絞って最低限の内容で検討を進める予定としている。 今年度に入り大学もほぼ通常の教育形態が戻り、国内一般においてもコロナの5類への移行などを踏まえて通常生活への復帰が目に見えるようになってきた。現状であれば、適切な予防策をとった上での実験協力も可能と考えている。
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