| Project/Area Number |
20K00678
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02080:English linguistics-related
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
小町 将之 静岡大学, 人文社会科学部, 准教授 (70467364)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大瀧 綾乃 静岡大学, 教育学部, 講師 (60840676)
田村 敏広 静岡県立大学, 国際関係学研究科, 准教授 (90547001)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
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| Keywords | コピー形成 / 明示的文法指導 / タ形 / 感情表出 / ミニマリストプログラム / 直接否定証拠 / 項省略 / 省略現象 / 日英語対照 / 母語獲得 / 第二言語獲得 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究は、言語表現としての省略現象の背後にある談話文法と文文法の諸要因を明らかにすることを目的として、日英語対照、母語獲得、第二言語獲得の３つの視点から総合的にアプローチする。省略現象には、「ある言語表現が音声的に表出されないにも関わらず、その意味内容を伝達できる」という普遍的特徴が見られる一方、どのような要素が省略できるかについては、言語間相違も見られる。省略の認可条件に関わる普遍的な要因と個別的な要因とを仕分ける作業を、文法研究、母語獲得研究、第二言語獲得研究の相互作用によって明らかにする。
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| Outline of Annual Research Achievements |
日英語において話し手の感情を表出する表現形式（「た」形式とHot News Perfect）に着目し、データの収集、またそのメカニズムの解明を進めた。これらの表現形式には、話し手の感情表出に対応する明示的な言語表現が存在しないという点において、「ある言語表現が音声的に表出されないにも関わらず、その意味内容を伝達できる」省略現象の一つと言える。翌年度も、これらの表現形式を基盤として、日英語それぞれにおける感情の言語的表出の特徴・方法を探っていく予定である。
また、第二言語獲得の観点から、日本語を母語とする英語学習者に見られる誤りに対する明示的文法指導の有効性、および指導の際に直接否定証拠を用いることの有効性を検証した。省略現象の獲得を検証する前段階として、英語における自動詞の下位分類（非対格動詞）について調査し、効果が見られた動詞と見られない動詞があることがわかった。この理由についてはさらなる調査が必要である。
分析の基礎となる統語論については、Chomsky (2022)が新たに提案したコピー形成（FormCopy）の操作がもつ経験的帰結と理論的意義について検証した。特に、英語における-self形の再帰代名詞とその先行詞との束縛関係を、この理論的操作に基づいてどのように分析することができるか、その課題の洗い出しと検証を行った。日本語には英語よりも多様な再帰代名詞が見られるため、英語との対比においてどのような課題があるか、さらに検討が必要である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナウィルス蔓延の社会的影響による悪影響が研究計画全体に慢性的な遅延をもたらしており、これまでに十分に取り返せていない。
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| Strategy for Future Research Activity |
最終年度は、各分担者間の得られた成果の相互作用をまとまった成果として仕上げることができるように、分担者間でのオンラインミーティングなどを活用して、できるだけ効率的な研究計画の遂行に努める。
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Report
(3 results)
Research Products
(10 results)
