| Project/Area Number |
20K00703
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
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| Research Institution | International Christian University |
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Principal Investigator |
武田 知子 国際基督教大学, 教養学部, レクチャラー (80409804)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
保坂 明香 立教大学, 国際化推進機構 日本語教育センター, 教育講師 (40833116)
澁川 晶 国際基督教大学, 教養学部, レクチャラー (60322327)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 日本語学習 / 躓き事例 / 指導事例 / 学習者支援 / 質問紙調査 / 聞き取り調査 / 学習上の躓き / 認知特性 / 発達障害 / 合理的配慮 / 学習支援 / 日本語学習上の躓き / 大学等高等教育機関 / 日本語学習者 / 日本語指導 / オンラインフォーム / 日本語教育現場の現場 / 学習困難 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、発達障害や学習障害（LD）、または診断はなくとも何らかの認知特性によって日本語学習に躓いている事例とその指導の事例を収集し、大学等高等教育機関における日本語学習者支援体制構築の一助とすることである。
研究は次のように進める。1)日本語教員に対しオンラインフォーム及び質問紙による調査を行い、日本語教育現場での現状を分析する。2)質問紙調査対象者から協力を得て、事例の聞き取り調査を行う。3)第二言語習得における個人差研究の知見、学校教育での日本語母語話者の日本語習得の知見を領域横断的に組み込み、学習困難の要因を検討する。4)日本語教育現場での具体的な指導案、支援案について提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、何らかの認知特性によって日本語学習に躓いている事例とその対応や指導事例を収集し、大学等高等教育機関における日本語学習者支援体制構築の一助とすることである。
2023年度は、2022年度に行った聞き取り調査によって得られた9名の日本語教員のインタビューデータを、オープンコーディングの手法を用いて質的に分析した。具体的には、以下のような手順を踏み、分析を行った。
①9名の聞き取り調査のデータのうち、学習者支援についての記述を特定し、分析対象を絞り込む。
②データを分析単位に分割（切片化）する。③切片化したデータにラベル名をつける。④ラベル同士をカテゴリーに分類する。⑤カテゴリー同士を関連付け、結果をまとめる。
調査の結果、①支援内容について、教員は配慮依頼のあった項目だけでなく、授業の様子や学習者本人から聞き取った内容、周りの学習者への影響を配慮し、総合的に決定していることがわかった。②支援については、個人指導をする、教材のフォントのデザインや大きさを変更するといった支援対象者に対する個別の対応だけでなく、授業全体の進め方や教材を変更する等のインクルーシブな対応をとっていた。③支援を困難にする要因として、支援依頼のタイミングが学期開始直前であったり開始後で対応を検討する時間がない、担当者間の当該学生に関する情報共有が不十分であるといった点が明らかになった。
これらの分析結果をまとめ、2024年日本語教育国際研究大会に応募をした。その結果、採択され、2024年8月の研究大会で発表をする機会を得た。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度の研究計画は、①SNSによる聞き取り調査参加依頼、研究全体の進捗状況報告、②学習者の学習上の躓き、日本語教員の支援方法に関する事例収集、③日本語教育機関での聞き取り調査の事例分析であった。2022年度に９名の日本語教員に対し、約10時間に及ぶインタビューを行い、十分な事例を収集していた。そのため、2023年度は新たな事例収集は行わず、③の事例の分析に集中し研究を行った。
2023年度に質的分析の結果をまとめ、2024年日本語教育国際研究大会に応募をし、採択された。このことから、本研究課題は概ね順調に進展していると言える。
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| Strategy for Future Research Activity |
2024年度の研究計画は以下のとおりである。
最終年度であるため、研究の成果をまとめ、日本語教員に共有することを目的にホームページを作成する。ホームページでは、①事例、指導・支援案の提供、②学習者支援のための情報提供を行う予定である。
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