Project/Area Number |
20K00713
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 02090:Japanese language education-related
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Research Institution | Kansai University |
Principal Investigator |
嶋津 百代 関西大学, 外国語学部, 教授 (90756868)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
北出 慶子 立命館大学, 文学部, 教授 (60368008)
古川 智樹 関西大学, 国際部, 教授 (60614617)
義永 美央子 大阪大学, 国際教育交流センター, 教授 (80324838)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 日本語教師養成 / 日本語教育 / 教師教育 / 教師のコミュニケーション力 / 教室談話 / 教室内インターアクション / 授業内コミュニケーション / 実践的コミュニケーション能力 / 言語行動 / 教室内相互行為ストラテジー / 教師と学習者の言語行動 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、日本語教師が技能として習得すべき実践的コミュニケーション能力のモデル化と評価指標の構築に取り組み、それらを基盤にして実践的コミュニケーション能力育成のための教材およびプログラムを開発する。本研究を通じて、養成段階での実践的コミュニケーション能力育成を可能にすることで、教育現場で即戦力として指導できる教師を育て、日本語教師の質を向上させ担保するという日本語教育界全体の課題の解決を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、日本語教師の実践的コミュニケーション能力のモデル化と評価指標の構築、および実践的コミュニケーション能力育成のための教材とプログラムを開発することを目的としている。本研究の4年目である令和5(2023)年度は、以下の取り組みを実施した。 (1)教室内インターアクション分析による日本語教師の実践的コミュニケーション能力についての論文出版:令和4(2022)年度に2つの学会で、日本語教師の実践的コミュニケーション能力が具現化されている教室内インターアクションの分析について研究成果を発表したが、これらの成果は、令和5(2023)年度に論文として出版された。 (2)日本語教師の実践的コミュニケーション能力の評価指標となるルーブリックの完成とその検証:教室内インターアクションの分析をもとに、また、日本語教師の実践的コミュニケーション能力のルーブリックを完成させ、養成課程の教育実習において検証した。この結果は、令和6(2024)年度に論文化する。 (3)授業内コミュニケーション上の課題を特定・整理するための日本語学習者に対するアンケート作成:令和4(2022)年度に日本語教師養成課程の学部生5名にインタビュー調査を行い、実践的コミュニケーション能力と関連する授業内コミュニケーションの課題を特定したが、令和5(2023)年度は、日本語教師養成課程の大学院生3名と共同で、授業内コミュニケーションについてさらに考察するために、日本語学習者に対するアンケートを作成した。当初の計画にはなかったが、本研究課題の計画の1つである授業内コミュニケーションの事例に学習者の視点を組み入れることは有益であると思われた。これらの研究成果は、令和6(2024)年度内に出版予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
コロナ禍で始まった本研究は、令和5(2023)年度になって、ようやく当初の研究計画の遂行の見通しが立った。令和5(2023)年度は、日本語初級クラスでの教室内インターアクションの分析によって、日本語教師の実践的コミュニケーション能力を検討した研究成果を論文化することができた。 また、令和4(2022)年度に開始した日本語教師養成課程の教育実習生と教育実習担当の教師に協力を依頼しインタビュー調査は、令和5(2023)年度も引き続き行い、さらに授業内コミュニケーションの課題が明らかになり、教材に活用する事例も充実させることができた。 しかしながら、具体的な事例を収集・抽出することはできたものの、日本語教師の実践的コミュニケーション能力の事例教材の開発にまで至ることができなかった。1年間の事業期間の延長が認められたため、令和6(2024)年度は、授業内コミュニケーションの事例のシナリオ化を進め、教材を完成させ、公開する。
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Strategy for Future Research Activity |
本研究は、事業期間の1年間の延長が認められた。したがって、令和6(2024)年度が最終年度となる。令和6(2024)年度は、日本語教師の実践的コミュニケーション能力の事例教材の開発に注力する。 令和5(2023)年度までに、教室内インターアクションの分析、および、授業内コミュニケーションの課題の特定によって、日本語教師の実践的コミュニケーション能力が必要とされる授業内コミュニケーションの事例の収集・抽出が終わっている。これらの事例をシナリオ化し、日本語教師養成で用いる教材開発を進める。 さらに、令和6(2024)年度は、開発した教材を公開する。今後は、研究発表やワークショップなどを行い、その効果を図り、日本語教師の実践的コミュニケーション育成のためのプログラム開発に反映させていく。なお、研究成果の公開にあたっては、本研究の代表者・分担者の執筆による書籍出版(ココ出版)が予定されている。
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