日本で働く高度外国人材の多文化アイデンティティモデル：ダイバーシティ経営に向けて

• Project/Area Number: 20K01947
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Allocation Type: Multi-year Fund
• Section: 一般
• Review Section: Basic Section 07080:Business administration-related
• Research Institution: Meiji University
• Principal Investigator: 根橋 玲子 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任教授 (70298074)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 叶 尤奇 神田外語大学, 外国語学部, 講師 (40851291)
• Project Period (FY): 2020-04-01 – 2023-03-31
• Project Status: Granted (Fiscal Year 2020)
• Budget Amount: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000); Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000); Fiscal Year 2021: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000); Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
• Keywords: アイデンティティ / 多文化 / 高度外国人材 / キャリア / ダイバーシティ経営

Outline of Research at the Start

近年日本で働く高度外国人材は増加傾向にある。しかし彼らの多くは日本企業への適応に、また多くの企業が高度外国人材の活用等の対応に苦慮している。本研究では日本で就職している高度外国人材の多文化アイデンティティの様相を明らかにし、彼らの多文化アイデンティティについて説明可能なモデルを構築する。このため日本で働く高度外国人材を対象としたインタビュー及びアンケート調査を実施する。これにより日本で就職している高度外国人材のアイデンティティが自身のキャリア発達に与える影響をより深く理解し、日本企業への定着や適応への促進、また企業の高度外国人材の活用やダイバーシティ経営の取り組みの整備に資するものと考える。

Outline of Annual Research Achievements

本研究は日本で就職している高度外国人材の多文化アイデンティティのモデルを構築することを目的とする。2020年度は、（1）日本で働く高度外国人材の多文化アイデンティティの様相および（2）多文化アイデンティティの確立に影響を与える要素を同定するために、日本で働く高度外国人材30名程度を対象としたインタビュー調査を実施し、それらのデータを分析する予定であった。しかしながら、新型コロナウイルスの蔓延という予想外の出来事により、計画は大幅に遅れている。当初、対面形式でのインタビュー実施を予定していたが、コロナ禍によりこれが不可能となったため、これに代わる方法を模索したことが大きな要因である。まず、学会や研究会等で行われるオンラインツールを用いた研究方法に関するワークショップ等に参加し情報を収集した。その上でパイロット調査として、オンライン上でのフォーカスグループインタビューを夏に行った。これを実施したのは、オンライン形式でのインタビューについて知見を深めること、また、インタビュー項目の選定を念頭においてのことである。これらオンラインでのインタビュー経験からこの方法が対面での代替になり得ることを確認した。またこの間取り組んだ先行研究などに基づき、インタビュー項目を決定した。さらに、今後国内外の学会誌への投稿のために（特に海外の場合は、ほとんどの学会誌で求められることから）、明治大学学内の倫理審査会に研究の計画と実施方法およびインタビュー項目について審査を依頼し、年度末に無事に通ることができた。

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

最大の原因は新型コロナウイルスの感染拡大である。これにより他の多くの研究者同様、研究がストップしてしまった。特に本研究の場合、質的研究方法を主眼とした研究のため、対面による聞き取り調査が研究の柱となっている。コロナ禍では、この点が最大の問題となり、研究が進まなくなってしまった。また、企業で働く高度外国人材が調査対象者であるが、各企業が活動を止めたり、オフィスワークからテレワークに働き方を移行させる中、調査に協力できる余力のある人々を探すことが難しかったことも遅延の理由に挙げられる。

Strategy for Future Research Activity

新型コロナウイルスの感染拡大により、研究方法の変更を余儀なくされたが、個人や組織の情報インフラの整備が進んだことにより、この間に状況は改善されたと認識している。今後は、zoomなどのツールを用いて、オンライン形式でのインタビューを中心に、調査を実施し、遅れを取り戻す予定である。