| Project/Area Number |
20K01994
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 07090:Commerce-related
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
坂下 玄哲 慶應義塾大学, 経営管理研究科(日吉), 教授 (00384157)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
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| Keywords | 消費者購買意思決定 / コミュニケーション / モバイルコミュニケーション / 購買意思決定 / モバイルマーケティング |
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| Outline of Research at the Start |
スマートフォンをはじめとするモバイル端末の普及により、消費者を取り巻く購買環境は大きく変化しており、同時に、企業もそうした端末を活用したマーケティングコミュニケーションを精力的に行っている。近年における情報技術のこのような進展を受け、本研究は、小売企業がモバイル端末上で消費者に直接的に行うコミュニケーション活動が、彼らの購買意思決定にいかなる影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造および行動特性といった視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることを目的としている。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、近年における情報技術の発展と消費者行動の変化に注目し、小売企業がモバイル端末上で消費者に直接的に行うコミュニケーション活動が、彼らの購買意思決定にいかなる影響を与えるかについて、特に消費者の認知構造および行動特性といった視点から理論的、かつ実証的に検討を加えることであった。小売企業のモバイルコミュニケーションによる消費者行動の変化という現象について、特に消費者の視点から接近することにより、理論的には、コミュニケーション、消費者行動、および小売マネジメント研究の架橋を試み、そこでの主たるキー概念、および概念間関係の精緻化を試みる。実務的には、特に小売企業を中心とするマーケティング意思決定者のコミュニケーション戦略策定に具体的な行動指針を提供することを目指している。
以上の研究目的を達成するために、研究期間である三カ年を通じて、①研究枠組構築と仮説導出、および②抽出された仮説の検証による研究枠組妥当性の確認という、大きく二つのステップに分けた研究計画を立てた。それぞれのステップにおいては、異なる複数の研究手法を用いたアプローチを立案した。
四年目となる本年度は、昨年度進められた研究活動を更に発展させるために、①に立ち戻りつつステップ②実現のため以下の研究活動を行った。すなわち、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から自粛していた小売店舗における観察調査などを一部進めると共に、追加的な文献レビューも行った。また、関連する購買意思決定に関わる研究成果を国際学会にて発表すると共に、広く専門家の助言を享受することで、研究枠組の更なる精緻化を目指した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
先で掲げた二つのステップを達成するため、当初は三カ年で以下の四つの研究段階を進めることを計画していた。第一段階は関連研究分野における既存研究を包括的、網羅的にレビューし整理するもの、第二段階は、研究の焦点となる概念やその他の重要な諸要因について、経験データの収集および考察を通じて確認するものである。第三段階は、文献レビューから収集された知見、および実際に収集された経験データから得られた知見を総合的に検討し、キーとなる諸概念間の関係について記述した仮説を抽出するものである（以上、ステップ①）。最後の第四段階では、第三段階において抽出、洗練された仮説の検証にむけた具体的調査の設計、およびデータの収集、分析、結果の解釈を通じて、構築された研究枠組の経験的妥当性の検証を試みるもの（以上、ステップ②）であった。
三年目となる昨年度において、新型コロナウイルス感染症拡大の影響から調査活動を自粛することとなり、結果として研究活動に遅れをきたしたため、研究期間を延長することとなった。四年目となる本年度は、三年目までに達成したステップ②の知見を更に発展させるために、ステップ①に立ち戻りつつ以下の活動を行った。具体的には、三年目に予定していた（１）小売店舗における調査活動、および（２）国際学会への参加を通じた専門家との意見交換、以上の二つを中心に、追加的な文献レビューも行いつつ進めた。しかし、研究期間内において研究代表者の健康上の理由から研究活動が一部限定的となったこともあり、研究枠組にはいまだ改善の余地が残されることから、遅れている、とした。
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| Strategy for Future Research Activity |
四年目のステップ①および②にまたがった研究活動から、モバイルコミュニケーションの有無による購買行動の変化について更なる理論的整理を加え、追加的に行われた調査や専門家との意見交換より得られた知見も加味し、研究枠組の精緻化を進めた。来年度は、ステップ②の実現に向け、ステップ①に含まれるこれまでの研究活動にも必要に応じて立ち返り、以下の研究活動を行っていく予定である。
すなわち、文献レビューでは引き続き「モバイルコミュニケーション」「（広義の）購買意思決定」を中心とした研究蓄積を再度網羅的に検討し、研究枠組の精緻化につとめる。経験データの収集および分析については、新たな収集よりもむしろ既に収集されたデータを詳細に再検討する作業に注力する（以上、ステップ①）。こうした作業から、抽出された仮説の見直しを通じてその洗練につとめ、（再）検証による研究枠組の妥当性の確認を行う（以上、ステップ②）。以上の研究活動に際しては、専門家との意見交換なども積極的に行うことで研究に必要な情報の取得につとめ、より妥当性の高い知見の獲得を目指す予定である。
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