| Project/Area Number |
20K02351
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Mukogawa Women's University |
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Principal Investigator |
竹本 由美子 武庫川女子大学, 生活環境学部, 准教授 (90581926)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
谷 明日香 大阪樟蔭女子大学, 学芸学部 化粧ファッション学科, 准教授 (30413446)
小野寺 美和 甲南女子大学, 人間科学部, 准教授 (90523762)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 蓄光織布 / りん光輝度 / 視認性 / 残光性 / 蓄光布 / 災害 / 文字識別 / 燐光輝度 / 暗所 |
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| Outline of Research at the Start |
予期せぬ災害に伴う停電や火災による視界不良時は、救助者及び被災者相互に認識が難しい。そこで、身に着けているものに自ら発光する「蓄光布」を用いれば、暗所での迅速な対応に有効な手段となる。そこで、これまでの研究を発展させ、災害時を想定した実用性について検証する。蓄光布による文字識別の有効性、立体的活用による高視認性と燐光輝度の持続性の改善、実際に蓄光布が役割を果たす災害時を想定した視界不良時における視認性評価を試みる。さらに、実用可能な高視認性衣服を製作し、暗所での着用性と視認性を検証する。これらを蓄光布の評価基準の設定に活かすことで、人の安心・安全を実現できる蓄光布の利用拡大に繋げる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
前年度の研究を継続し、学会でこれまでの研究成果を発表した。蓄光織布を立体形状にすることで、平面では不可能であったJIS Z 9107 に規定された輝度クラスのクリアを目指した。併せて、様々な照明光や日常の光環境下でのりん光性能についての研究結果も報告した。
平面状の蓄光織布に複数のひだ（ノード）を形成し、単位長さ間のノード数や間隔、高さを変えた立体形状の蓄光織布に、様々な光源を再現した再現光で励起させた場合のりん光輝度と持続性を検証した。ノード数を増やし、且つ高くすることで表面積が増すため、より高いりん光輝度を得ることができた。蓄光織布が最も励起される波長領域は450nm以下で、その領域に強い分光を持つ光源によって高いりん光輝度を得られることも確認できた。そこで、立体形状にすることで蓄光織布自体のりん光による励起を試みたが、残光率に大きな変化はなく、りん光による励起はほとんど得られなかった。また、夜間の生活の中で得られる光源によるりん光輝度を計測したところ、電車内や地下街の光源は十分に蓄光可能な分光分布を示したが、夜道は蓄光可能な光環境に乏しく、視認するために充分なりん光輝度を得ることが難しいことが示唆された。りん光の持続性についても並行して検証したが、立体形状の蓄光織布で初期のりん光輝度が高くなったものほど残光率は低く、持続性の改善には至らず、今後の課題となった。
一方、災害時を想定した視界不良時の蓄光布の視認性評価のため、煙霧環境における蓄光布のりん光輝度の測定を継続した。実験装置の調整に時間を要し、被験者実験をおこなう準備を整えつつ、前述の蓄光織布が最も励起される波長領域について、新たな知見が得られたことから、関連する研究を優先して進めた。当該年度内では、被験者実験を実施できなかったが、新たに得られた知見と共に、今後の研究計画を再考することとした。
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