| Project/Area Number |
20K02371
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Kanto Gakuin University |
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Principal Investigator |
細山田 洋子 関東学院大学, 栄養学部, 教授 (40581848)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
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| Keywords | 高齢者 / 高齢者向け住宅 / 低栄養 / 食事サービス / 認知症対応型共同生活介護 / サービス付き高齢者向け住宅 / 地域包括システム / サービス付き高齢者住宅 / 地域包括ケアシステム / 低栄養状態 |
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| Outline of Research at the Start |
高齢者向け住宅は自宅以外の在宅として多様化し急増している。その背景には、現在、わが国で整備が急がれている地域包括ケアシステムの中心に位置づけられていること、そして、介護を必要としている高齢者や単身者に焦点をあてて供給されていることが指摘されている。本研究では、多様化する「高齢者向け住宅」の食事の提供実態を明らかにすると共に、入居高齢者の栄養状態との関連要因について検討し、「高齢者向け住宅」のあるべき食事・栄養支援のためのモデルを検討することを目的とする。これにより、高齢者が可能な限り住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けることが出来る「地域包括ケアシステム」の推進が期待される。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、自宅以外の在宅として多様化し急増している高齢者向け住宅の食事や栄養支援に着目した研究である。そこで、本年度は本研究に先駆けて実施した認知症対応型共同生活介護（以下、グループホーム）を対象とした食事提供状況調査について分析し課題を整理した。対象とした施設では、グループホーム入居者のうち、約3割が医療機関から直接入居していた。また、調査時から過去１年間の入院の有無では、入院ありが38.0％で、入院理由は大腿骨頚部骨折が最も多く、次いで誤嚥性性肺炎であった。グループホームでは、終末期の対応もしており、終末期の食事に関する個別対応の内容は、摂食・嚥下困難87.3％、食事摂取量低下65.8％、好き嫌い59.5％、食欲低下55.7％、低栄養48.1％、アレルギー45.6％、発熱41.8％、便秘36.7％と下痢31.6％であった。調理形態は、主食がご飯以外の者は51.9％で、副食がきざみ食やミキサー食の者は58.2％であった。また、多くの施設が、栄養補助食品やとろみ剤を使用していた。管理栄養士による居宅療養管理指導の利用は5.1％であった。終末期の入居者の家族から、食事に関する問い合わせは、食事量に関する内容が最も多く46.9％で、次いで水分量が39.8％であった。グループホームでは、終末期の食事対応として、個別対応や調理形態の調整が行われていたが、管理栄養士の関わりは少なかった。以上のことから、グループホーム入居者の医療依存度が高く、食事対応の課題が明らかとなった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本研究は、高齢者向け住宅を対象とした研究であり、研究協力施設での外部者の立ち入り制限の継続や職員の業務負担増が解消されていなかった。そのため、予定していたインタビュー調査や訪問調査の実施が出来なかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後は、データベースの作成・整理を進め、調査協力施設と継続して連絡を取り、質問紙調査と訪問調査の実施について検討する。実現可能な調査票法を引き続き検討するとともに、分析方法の変更を視野に入れて研究を推進する。
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