| Project/Area Number |
20K02397
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 08030:Family and consumer sciences, and culture and living-related
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| Research Institution | Nakamura Gakuen College |
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Principal Investigator |
安武 健一郎 中村学園大学, 栄養科学部, 准教授 (00516726)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
熊原 秀晃 中村学園大学, 栄養科学部, 教授 (40389367)
藤井 京香 中村学園大学, 栄養科学部, 助手 (50846673)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,820,000 (Direct Cost: ¥1,400,000、Indirect Cost: ¥420,000)
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| Keywords | グループホーム / 認知症 / 栄養状態 / AWGS 2019 / サルコペニア / 筋力 / 身体機能 / 筋質 / MNA-SF / 筋肉量 / 食事 / 栄養教育 |
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| Outline of Research at the Start |
認知症者の栄養状態と身体機能の低下は、生活機能の重要な制限因子である。しかし、認知症グループホーム入居者における栄養状態と身体機能の実態は不明である。本研究は、グループホーム入居者の低栄養に起因した二次性サルコペニアの重症化予防に資する栄養管理の探究を目的として、1）入居者の栄養・身体機能指標と食事内容の関連、2）入居者の栄養・身体機能指標に基づいた栄養介入と介護職員への栄養教育を行う事の意義、3）グループホームでの栄養教育効果の持続性について検証する。本研究は、認知症者の栄養・身体機能維持に資する手法開発の糸口として貢献するだけでなく、予後との関連を検証する新たな研究へ発展するものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本申請課題の目的は、認知症グループホーム（GH）に入居する認知症者の低栄養による二次性サルコペニアの重症化予防に資する栄養管理の探究である。本研究は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け研究計画を以下のように微修正して実施している。すなわち、[研究１]認知症者と非認知症者の栄養状態、食事内容及び身体機能指標の比較：横断研究、[研究２]認知症者と介護職員への献立や調理に関する支援及び栄養教育：1日使用食品数（食品数）の変化を主要評価項目とした非ランダム化比較試験、[研究３]研究２における栄養支援及び栄養教育効果の持続性である。
研究１について、認知症者66名および地域高齢者162名を対象者として登録した。MNA-SFおよびAWGS2019に基づき、認知症者の栄養状態およびサルコペニアの実態を調査した。さらに、認知症者への生体インピーダンス分光法（BIS）による身体機能評価の意義を検証し、新たな筋質または筋力の代替指標について報告した(Medicine International, in press)。
研究２については、昨年度までに研究協力施設であるGHについて介入施設（3施設）と非介入施設（2施設）へと非ランダム化割り付けを行い、介入群にのみ1回／週の頻度で献立や調理に関する提案と入居認知症者・介護職員による共同調理の活性化を目的とした支援を6か月間実施し、介入施設のみ1日食品合計数が有意に改善した結果を得ていた。
令和5年度は、研究３として、この栄養介入の持続性の検証を、1日食品合計数を主要評価項目として検証した。その結果、介入施設と非介入施設の1日食品合計数の差は、介入前後で改善したものの、介入1年後には統計学的な改善効果が消失しており、介入効果の持続性を確認できなかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和5年度は、[研究1]研究連携GHに入居する認知症者、地域在住の非認知症者の研究対象者への栄養アセスメント及び身体機能アセスメントに関する解析の完了、[研究2]入居認知症者と介護職員への献立や調理に関する支援及び栄養教育の評価と介入１年後における支援・教育効果の持続性の検証であった。
研究１について、欠損データのない認知症者66例、地域高齢者162例を解析対象者として、MNA-SFおよびAWGS2019による評価を行い、国内でデータが不足している認知症者の低栄養およびサルコペニアの実態について、現在成果をまとめているところである。さらに、認知症者への生体インピーダンス分光法（BIS）による身体機能評価の意義を検証し、BISで測定した電気的特性は高齢認知症女性の筋力の指標になる可能性について海外誌に報告した(Medicine International, in press)。
研究２については、研究協力施設であるGHについて介入施設（3施設）と非介入施設（2施設）へと非ランダム化割り付けを行い、介入群にのみ1回／週の頻度で献立や調理に関する提案と入居認知症者・介護職員による共同調理の活性化を6か月間実施した結果について、昨年度までに国内論文および国際学会で発表した。次に、研究３として、この栄養介入の持続性の検証を、1日食品合計数を主要評価項目として検証した。その結果、介入施設と非介入施設の1日食品合計数の差は、介入前（p=0.801）、介入後（p=0.004）、介入1年後（p=0.124）と有意差が消失しており、介入効果の持続性を確認できなかった。このことより、継続的な介入の必要性が示唆されたことから、グループホームに管理栄養士が持続的に介入するための方策について検討中である。
以上の現状を鑑みて、上記の通りの進捗状況とする。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和4年度に、新型コロナウイルス感染症蔓延の長期化に対して、研究目的の達成に影響のない範囲で、当初の研究計画を一部見直した結果、現在のところ順調に実施できている。
本来、令和5年度が本研究の最終年度であったが、国内でデータが不足している認知症者の低栄養およびサルコペニアの実態に関する成果をまとめることに加え、グループホーム入居者の予後追跡についての可能性を模索するため、研究期間の延長を行った。最終的に、全体の結果を統合し、認知症者の低栄養に起因した二次性サルコペニアの重症化予防のためにはどのような栄養管理が必要であるのかを考察する。
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