| Project/Area Number |
20K02489
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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| Research Institution | Hanazono University (2022-2023)
The University of Shiga Prefecture (2020-2021) |
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Principal Investigator |
木村 裕 花園大学, 文学部, 教授 (90551375)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2023: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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| Keywords | 持続可能な開発のための教育 / 教員研修 / 学校づくり / カリキュラム / 授業 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、持続可能な社会づくりの担い手を育む教育活動である「持続可能な開発のための教育（Education for Sustainable Development：ESD）」の充実した実践を学校教育の場に普及させることをめざし、内容と方法の両面から、効果的な教員研修のあり方を探ることである。そのために、主に日本、オーストラリア、ニュージーランドにおける理論と実践ならびに教員向けの研修会についての蓄積の批判的な検討を行うとともに、日本の研究者や教員との密接な議論を通して、より精緻化した内容と方法から成る教員研修のあり方を提案する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、持続可能な社会づくりの担い手を育む教育活動である「持続可能な開発のための教育（Education for Sustainable Development：以下、ESD）」の充実した実践を学校教育の場に普及させることをめざし、内容と方法の両面から、効果的な教員研修のあり方を探ることを目的としている。令和5年度の主な研究成果は、以下の3つにまとめられる。
1つ目は、国外での現地調査を通した資料や情報の収集とその検討である。今年度はオーストラリアを訪問し、資料や情報の収集を行うとともに、それらの整理や分析を進めた。
2つ目は、英語での研究成果の発信である。具体的には、まず、9月にバンコク（タイ）で開催された国際会議において、デジタル時代における地球市民の育成という観点から日本の学校教育のカリキュラムの可能性についての提案を行うとともに、参加者との意見交換を行った。また、SDGs（持続可能な開発目標）およびESDの視点から、公正な社会づくりに向けた学習者の育成に関する論考を執筆した。
3つ目は、研究成果をふまえた現職教員向けの講演や研修会等の担当である。その際には、各学校や教員の取り組みの状況やニーズなどをできるだけふまえるとともに、入手しやすい刊行済みの自身の研究成果の内容も取り上げるかたちで、提案内容の選択や資料の作成などを行うことを意識した。また、一方向的な情報伝達に終わらないよう、参加者に、自身の取り組みのふりかえりや今後の取り組みに関するイメージの具体化などをしていただけるような進め方についても工夫することを意識した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は、国内での調査に加えて、オーストラリアにおける現地調査も行うことができた。しかしながら、新型コロナウイルス感染症流行の影響を受けて、昨年度まで国外での現地調査を実施できてこなかったこともあり、事例の調査や分析が当初の計画通りには進められない状況が続いた。そのため、研究実施計画の見直しとともに、補助事業期間の延長申請を行い、研究目的の達成をめざして研究を進めている状況である。次年度は、国外での現地調査も行いながら、研究の推進、および研究成果のとりまとめと発信に努めていく。
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| Strategy for Future Research Activity |
今年度より、国内外での現地調査や学会等への参加にも制約がない状況となってきた。そのため、次年度も今年度に引き続き、調査の準備や実施、資料やデータの収集と分析などを進めるとともに、他の研究者や学校の教員との意見交換なども行いながら、主に実践開発のための理論の精査とさらなる実践事例の開発、教員研修のために活用可能な資料の作成などに取り組んでいく予定である。あわせて、これまでに行ってきた一連の研究の成果をまとめ、学会発表や論文執筆、書籍の執筆などを通じて発信していきたい。
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