テーマ型・総合型の教育活動を推進する教員の資質能力に関する日独比較研究
Project/Area Number |
20K02547
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09010:Education-related
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Research Institution | Kanagawa University |
Principal Investigator |
望月 耕太 神奈川大学, 経営学部, 助教 (80754605)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
紅林 伸幸 常葉大学, 教育学部, 教授 (40262068)
山崎 準二 学習院大学, 文学部, 教授 (50144051)
川村 光 関西国際大学, 教育学部, 教授 (50452230)
金子 真理子 東京学芸大学, 次世代教育研究グループ, 教授 (70334464)
早坂 めぐみ 高千穂大学, 人間科学部, 准教授 (70821677)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥2,340,000 (Direct Cost: ¥1,800,000、Indirect Cost: ¥540,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 教師教育 / ドイツ / 総合的な学習の時間 / 教員養成 / 教員研修 / 教員の資質能力 |
Outline of Research at the Start |
現在ドイツで進められている教育改革を,教科型の学習とテーマ型・総合型の学習の両立を果たす教育制度の実現のためのものであるという観点から検証し,その教育の実施に必要な教師の資質能力や学校マネジメントを明らかにすることで,日本におけるその実現に貢献したいと考えている。具体的には日本とドイツの近年の教育改革動向を比較検討し,教育課程や教員養成教育の調査を行う。とりわけ,教員養成教育の担当者や初等・中等学校の教師の意識や教育実践に焦点を当てることによって,教科型の学習とテーマ型・総合型の学習の両立とテーマ型・総合型の学習の推進に必要な教師の資質能力や学校マネジメントの在り方を明らかにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
昨年度と同様に新型コロナウイルス感染症の影響および公務多忙により、調査研究が予定通りに進んでいない状況をふまえ、再度調査期間を延長することを決定した。 2023年度は①6月および②10月から11月にかけて計2回ドイツに訪問調査を行うことができた。①の調査ではドレスデン工科大学教育学部のアクセル・ゲールマン教授の協力を得ることによって、ザクセン州内の教育施設を訪問し関係者に聞き取りを行うことができた。訪問先は、ドレスデン工科大学、ザクセン州立の教育委員会である。②の調査に関しても前掲のゲールマン教授及びドイツ国内に在住している通訳者の高木恭子氏(ザクセン州在住)・長尾果林氏(ベルリン市在住)の協力を得て、ザクセン州およびベルリン市内の教育施設を訪問し関係者に聞き取りを行うことができた。 国内のドイツ教育に関する研究者が実施した研究会に参加し、コロナ禍におけるドイツの学校の教育実践について理解を深めた。ザクセン州では、ゲールマン教授、ザクセン州立の教育委員会のドリス・カスタナー氏、現役教員のAlmut Richter 氏に聞き取りを行った。 上記の調査の成果まとめに向けて、聞き取った情報や資料について分析に取り組んでいるところである。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
ドイツへの訪問調査が実現したことが大きな収穫であったが、年度内に成果をまとめ論文等で発表ができなかったことが悔やまれる。資料でも確認していたが、ドイツ国内の州ごとに教育制度が異なるため、ザクセン州とベルリン市内での研究成果のまとめを目標にしている。 国内での調査協力者も見つかったため、調査結果を報告できるように鋭意作業を進めている。2024年度においてもドイツ調査を行うことによって、ドイツ国内の教育について理解を深めると共に、今後研究を発展させることを目指し、ドイツ国内の大学関係者と共同研究を計画したいと考えている。
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Strategy for Future Research Activity |
2024年9月までを目標に、2023年度の調査結果をまとめた論文を発表したいと考えている。その論文では、ザクセン州の教育制度に焦点を当てたいと考えている。また、今回の研究をさらに発展させるため、10月以降に改めてドイツに訪問し、ドイツ国内の大学関係者に共同研究を提案したいと考えている。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)