An international study on intercultural understanding and receptive attitudes toward diversity and inclusiveness in education
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20K02592
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09020:Sociology of education-related
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
亀山 友理子 慶應義塾大学, 経済学部(三田), 特任講師 (10747314)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
島田 夏美 信州大学, 学術研究院総合人間科学系, 助教 (00897879)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,430,000 (Direct Cost: ¥1,100,000、Indirect Cost: ¥330,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 子ども実験調査 / オンライン実験 / 国際比較 / 多様性 / インクルーシブ教育 / 異文化理解 / 異文化受容 / 外国にルーツを持つ児童 / 実験調査 / 質問紙調査 / 異文化受容態度 / 共生 / 実験 / 異文化 / 学校教育 |
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| Outline of Research at the Start |
日本における外国人の数は増加傾向にあり、学校においては、外国にルーツを持つ児童生徒及びその家族の学校生活の適応が困難なことも多い。異文化受容態度において、外国にルーツを持つ児童生徒の種別を考慮した、ホスト側の児童生徒たちにおける意識や態度を調査した研究、更に多文化接触における進度の異なるホスト国の児童生徒に焦点を当てた研究は僅少である。本研究は、異なるホスト国の児童生徒の意識や態度に焦点を当て、外国にルーツを持つ児童生徒の種別及び接触経験の程度を鑑みた質問紙調査及び経済実験により潜在的意識におけるデータを分析し、有益な示唆の導出により、多様性のある包摂的な学校作りの政策基盤の構築に貢献する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は当初、異文化経験によって異文化理解や受容も異なるという概念から、国際比較を念頭におき、日本を含む数か国で教育社会経済実験を実施する予定であった。しかし、新型コロナウィルスの蔓延により、海外渡航や実験室における実験が困難な状況となり、大幅な計画変更を余儀なくされた。国際比較の実験調整のためには海外との事務的配置や調整等も必須であるが、渡航制限がなされた中ではそれも難しく、日本国内において、実験の対象者を大学生まで拡大し、慶應義塾大学においてオンライン実験とアンケート調査を通してデータ収集を行った。
昨年５月に新型コロナウィルスの制限が緩和されたのち、異文化受容経験を長年持つ公立中学校において、学校現場における対策などについてインタビュー調査を行った。さらに、もともとの実験対象国であったフランスにおいて、パリで行われた国際学会に参加し、日本で実施した実験の研究成果を発表することを通して、各国の研究者たちと意見交換を行った。
本研究の大きな成果として、まず教育社会経済分野において、オンライン子ども実験の手法を確立したということが挙げられる。子どもを対象とした実験は、対面式で行われているが少ない。子ども対象のオンライン教育社会経済実験は、当方の知る限り、日本で初めて実施したこととなった。地域や参加できる子どもの条件が限定されていた対面式から、今回の新たな手法をもとに、全国の子どもが比較的低い制限で参加可能となるなど、学際的に画期的なデータ収集の基礎が確立された。コロナ禍であった本実験時よりはPC使用が普遍的となったため、今後は子どもたちを対象としたオンライン実験がより容易になるであろうと期待する。
現在、国際学会の発表で得た知見をもとに、学校現場のインタビュー調査のデータも取り入れながら、国際ジャーナルへの投稿を予定している。
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Report
(4 results)
Research Products
(1 results)
