| Project/Area Number |
20K02686
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09030:Childhood and nursery/pre-school education-related
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| Research Institution | Tokoha University |
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Principal Investigator |
高 向山 常葉大学, 健康プロデュース学部, 教授 (60410495)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山際 勇一郎 東京都立大学, 人文科学研究科, 客員教授 (00230342)
梅崎 高行 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (00350439)
若尾 良徳 日本体育大学, 児童スポーツ教育学部, 教授 (70364908)
小湊 真衣 帝京科学大学, 教育人間科学部, 講師 (60742731)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,860,000 (Direct Cost: ¥2,200,000、Indirect Cost: ¥660,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
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| Keywords | 保育のICT化 / 保育アプリ試用 / 保育ICT意識変化 / 全国意識追跡調査 / インタビュー調査 / 保育のICT / 新型コロナウィルス / 全国意識調査 / 選択的情報格差 / 全国調査 / ICT情報化の格差 / 保育のICT化の課題 / 養成モデルの模索 / 研修モデルの模索 |
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| Outline of Research at the Start |
文部科学省をはじめとする各省庁では教育・保育現場における情報機器の活用について積極的に推進している。しかし、本研究グループで実施した静岡県での調査から、保育現場では一概にICT化に積極的でない捉え方をしていることがわかった。そこで、全国規模の意識調査の実施・養成プログラムの開発・ICT先進事業園の視察を通して、養成校として養成・研修モデルを模索することが保育のICT化にとっての急務だと捉え研究調査を実施する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は幼児教育・保育のICT化のための養成モデルの構築を目指している。その基礎資料を得るために、過年度までに、保育のICTについて全国の保育施設を対象とした質問紙調査を実施した。本年度は（１）養成校の学生を対象とした保育アプリの試用前と試用後の意識変化等について、webアンケート調査を実施し、解析に耐えるデータ数を蓄積している。（２）園長へのインタビューを実施し、保育のICT化に養成校や自治体等に求める要素を確認した。（２）の結果として、養成校や自治体主導で保育のICT化を進めるならば、保育現場は受け入れる用意ができる場合もあることが分かった。保育現場でのリアクションにばらつきがあるため、まずは（３）実習日誌のICT化の準備を試み、安全かつ快適に使用可能かどうかの試験的運営の可能性を探った。そして（４）次年度ICTに関する質問紙調査の準備を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
保育養成におけるICT教育について、学生を対象とした保育アプリ試用前後の意識変化に関する実践研究では必要なデータ数の確保に課題が生じていたため、時間を要している。
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| Strategy for Future Research Activity |
現職保育者を対象とした研修モデルの構築に関しては、当初予定していた教員免許更新講習等の機会におけるデータの蓄積が不可能となったため、自治体担当者へのインタビューの実施や保育現場における質問紙調査の実施、保育アプリの活用などにより研究方法を転換する予定。
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