Project/Area Number |
20K02779
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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Research Institution | Tokyo Seiei College |
Principal Investigator |
福留 奈美 東京聖栄大学, 公私立大学の部局等, 教授 (70752509)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
柴 英里 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 准教授 (70611119)
下郡 啓夫 函館工業高等専門学校, 一般系, 教授 (00636392)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2024: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | だし / 教育コンテンツ / ユニット教材 / 初等・中等教育 / 家庭科 / 和食文化 |
Outline of Research at the Start |
「だし」は和食文化を特徴づけるキーコンテンツであり、小学校家庭科の学習指導要領にも「和食の基本となるだしの役割」が明記されている。本研究は、だし教育のための教育コンテンツを開発し、それらを活用した授業実践を現場教師の協力のもとで行い、改良を加え、最終的に様々な教育コンテンツのモデルを情報公開し提案するものである。本研究は、食文化・食生活情報の教育コンテンツ・アーカイブス化の基礎研究に位置付けられる。
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Outline of Annual Research Achievements |
昨年度から引き続き、教員が授業計画を立てる際に使い勝手のよい、授業に組み込みやすいユニット型の教材とそのパーツとなる各種コンテンツの開発を進めた。 また、教員養成課程科目「家庭科指導法」の中で、開発した教育コンテンツと授業実践の紹介を行い、小学5年生のみそ汁づくりの単元における授業計画立案と指導案作成への活用を促した。その結果、教科書で主に取り上げられている煮干しだしの取り扱いだけでなく、昆布やかつお節、干しシイタケ等を用いただしの飲み比べ、だし入りのみそ汁とだしなしのみそ湯の飲み比べ、各種だし食材とだしの試食・試飲を通した「うま味」の理解、だし・うま味に関連する和食文化の特徴等を取り入れた多様な授業案の作成につなげることができたと考えられる。 加えて、教員が必要とする背景知識の拡充を目指し、煮干し・焼き干しと乾燥シイタケに関する論文2本を学会誌で報告し、既報のかつお節に関する論文の英文翻訳を紀要に投稿した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
教育課程内ではあったが活用実践を行ったため、概ね予定した通りに進んでいると判断した。
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Strategy for Future Research Activity |
最終年度は、家庭科教員の協力を得て可能な限り授業実践への活用を促し、教育コンテンツの改善・拡充およびWebサイトの整備を進める予定である。
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