| Project/Area Number |
20K02807
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
角田 将士 立命館大学, 産業社会学部, 教授 (70432698)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥2,600,000 (Direct Cost: ¥2,000,000、Indirect Cost: ¥600,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 社会科授業 / 見方・考え方の成長 / 戦争と平和 / 見方・考え方 / 戦争や平和 |
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| Outline of Research at the Start |
戦後75年を経て、戦争体験が過去のものとなり、戦争のあり方自体も大きく変化しつつある今日において、何をどう教えれば、子どもたちにとって意義深い「戦争と平和」についての学びになるのか。本研究は、学校教育において「戦争と平和」を扱う中核的教科である社会科を対象に、戦争に関する史実をどう教えるかではなく、「戦争の遺し方やその多様性」に着目し、戦争・平和博物館と連携したプログラムを開発することで、今日的に意義ある「戦争と平和」についての学びのあり方を具体的に示そうとするものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、学校教育において「戦争と平和」を扱う中核的教科である社会科を対象に、戦争に関する史実をどう教えるかではなく、「戦争の遺し方やその多様性」に着目し、戦争・平和博物館と連携したプログラムを開発することで、今日的に意義ある「戦争と平和」についての学びのあり方を具体的に示そうとするものであった。
2020-2023年度は、【課題①】「博物館と連携した『戦争と平和』に関する社会科授業は何をめざしどのように学ぶべきか」及び【課題②】「博物館と連携した『戦争と平和』に関する社会科授業は何を取り上げるべきか」についての検討を進め、求められる授業づくりのポイントを明らかにするとともに、特に「ポスト戦争体験時代」を見据えた平和博物館における展示の工夫やリニューアルの実際についての調査を行いながら、具体的な授業プランを開発してきた。そうした成果を基に、2023年度に単著を刊行した。
2023年度も引き続き平和博物館の調査を行いながら、開発したプランを改善していくとともに、これまでの成果を基に、学校現場の教員たちを対象とした論稿の執筆、招待講演を通じて、その妥当性について検討した。特に、2023年5月に熊本市で行われた招待講演では、戦争と平和をテーマにしたこれからの社会科授業づくりのポイントを提示するとともに、開発した授業プランを提示した。特に、平和博物館の展示を教材として開発した授業プランについては、参会者（主として、小学校・中学校・高等学校の教員たち）を学習者に見立てることで模擬的な授業を行い、感想や意見を収集することで、授業内容の妥当性について検証することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
コロナウイルス感染症の影響が縮小する中で、特に沖縄県の平和博物館群における展示の工夫やリニューアルの実際についての調査を行い、そうした成果をこれまでに開発した授業プランの改善に活かすことができた。一方で、学校現場での実践を通じた授業プランの効果検証については、2023年度中に達成すべきであったが未達成のままとなり、教員を対象とした模擬的な授業の実施とそのことを通じた授業プランの妥当性を検証することに留まってしまったため、研究全体としては「やや遅れている」と判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
改善した授業プランについて、研究協力を依頼している学校現場（中学校・高等学校を想定）において実践し、その効果検証を図る。その上で、研究の最終年度として、本研究全体の総括を行なう。
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