「期待の三層構造」と価値再構成による学力向上好循環モデル

Research Project

Project/Area Number	20K02814
Research Category	Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
Allocation Type	Multi-year Fund
Section	一般
Review Section	Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
Research Institution	Miyagi University of Education
Principal Investigator	丸山千佳子宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 特任教授 (90866857)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	久保順也宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 准教授 (20451643) 本図愛実宮城教育大学, 大学院教育学研究科高度教職実践専攻, 教授 (70293850)
Project Period (FY)	2020-04-01 – 2023-03-31
Project Status	Granted (Fiscal Year 2020)
Budget Amount *help	¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000) Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000) Fiscal Year 2021: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000) Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
Keywords	学力向上 / 期待 / 人材育成 / 自己有用感 / 学級・学校経営
Outline of Research at the Start	「自律的な資質能力向上を導く、個々人にとって最適な学力向上のための指導と環境とは？」をリサーチクエスチョンとする。地域・学校における「期待の三層構造」とそれによる価値づけ(価値の再構成) から、学力向上好循環モデルについて実証する。三層とは、地域社会から学校（校長）、校長から教員、教員から子ども、である。導出するモデルを好循環と捉えるのは、他者からの期待→自己有用感の高まり→行動・学力・資質能力の向上が、児童生徒だけでなく、アクター間の関係を有機化させ、次のステージ（児童は中学校、教員・行政職員は他校での管理職など）で求められる資質向上につながっていると考えるからである。
Outline of Annual Research Achievements	A自治体の児童生徒の学習の結果の一部について、小学校入学時から卒業時まで、また中学校における年次変化について分析した（個票において個人情報は秘匿されている）。小学校４年から学力層の固定化が始まるとの通説に反し、年次の変動が激しいこと、それは、家庭の経済状況等において、より配慮や丁寧な指導が必要であると学校が判断している児童においても同様であった。その変動に関わる学校の取組を検討し、学校の教育力の有効性について検討した。学校の取組の一つとして、人材配置や育成があり、それらについて校長・教職員への質問紙調査を行い、形態素解析を行った。校長へのヒアリングから、管理職・行政職になっている集団、ベテラン教員集団、ミドル・若手教員集団によって校長の対応は異なっていたことがわかり、それぞれの教職員集団において、「期待」として効果的に受領され、価値の変容をもたらしていることが把握できた。なお、校長の教職員への「期待」においては、学力向上に直結する教科の指導力だけでなく、特別な配慮を要する児童生徒に対する指導力の高さが象徴的に用いられていることがわかった。学力向上好循環のための学校現場および教育委員会の支援も行った。延べ数14回になる。とくに、算数の指導力向上を中心に、学校内、学校と教育委員会における「期待」を活用しつつ、教職員の意欲を喚起する指導助言を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason コロナ対応のため、移動に制限があり、国内外調査ができなかったため。
Strategy for Future Research Activity	コロナの終息にあわせて迅速に調査を再開する。それらに左右されない活動として、各自治体の教員育成指標についてネット上の情報収集とオンラインによる聞き取りから比較検討を行う。キャリアステージ（若手、ミドル、ベテラン、管理職）に応じた人材育成のモデルプランを検討する。