A study on students' learning processes of proving within the context of problem posing by focusing on probability and diversity of argumentation
| Project/Area Number |
20K02904
|
|---|
| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
|
| Allocation Type | Multi-year Fund |
|---|
| Section | 一般 |
|---|
| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
|
|---|
| Research Institution | Chiba University |
|---|
Principal Investigator |
辻山 洋介 千葉大学, 教育学部, 准教授 (10637440)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
榎本 哲士 信州大学, 教育学部, 講師 (60758811)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
|
| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
|
| Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
|
|---|
| Keywords | 問題設定 / 議論 / argumentation / 証明活動 / proving / 学習過程 / 説明 / 数学教育 / proof / 議論（argumentation） |
|---|
| Outline of Research at the Start |
児童・生徒が自立的・協働的に証明問題の発見・解決に取り組む活動の重要性が指摘されているが，その活動を学校数学の学習場面で実現する具体的な方法は明らかではない。そこで，本研究は，「問題設定」の文脈に証明活動を位置付けた上で，「議論」において児童・生徒が蓋然的な論を自立的に立てる局面と，多様な論を協働的に分析する局面に焦点を当てた学習過程を構築する。そして，学習過程を小学校及び中学校の題材に即して具体化して実践し，その結果を分析することによって，学習過程の有効性を検証する。
学習過程の立案／調査の計画・実施／調査の分析／学習過程の再検討のサイクルを繰り返すことによって研究を進める。
|
| Outline of Annual Research Achievements |
2023年度は，2022年度に計画・実施した本調査１と２を分析した。そして，その分析をもとに，学習過程の有効性を検証した。
第一に，本調査１を通じて，問題設定の中でも「証明の活用」における議論の蓋然性と多様性に着目した学習過程の有効性を検証するとともに，その過程における「証明活用」の具体的な様相を分析した（辻山・木暮，2023；加藤・辻山，2023，柴田・四之宮・小泉・垣野内，2023）。このことにより，研究計画当初に予定していた目的を達成することができた。
第二に，本調査２を通じて，問題設定における「証明の活用」を方程式による「説明の活用」に拡張した形での学習過程を新たに考案するとともに，その可能性と意義を検討した（東平・榎本・四之宮・藤崎，2023）。この検討により，「証明の活用」を中心としたこれまでの研究を，証明を含みより広く「多様な説明の活用」に焦点を当てた新たな研究課題の着想（2024年度開始の基盤研究Ｂ）につなげることができた。
また，上述の４つの発表が日本科学教育学会年会における「課題研究」に採択され，研究分担者・研究協力者のほぼ全員による成果発表を行うことができた。さらに，2022年度の発表（加藤・辻山・柴田，2022）が評価され，日本科学教育学会年会より「年会発表賞」を受賞した。
2022年度の実施状況報告書に記載した通り，当初の計画では公立中学校ではなく公立小学校で行う予定であった本調査２を，公立中学校で行うことになったが，公立中学校で２種類の異なる方向性で具体化を行うことにより，考察の幅を広げることができ（枠組み準拠型と枠組み拡張型），研究成果の質や意義を担保することができた。
|
Report
(4 results)
Research Products
(29 results)
