| Project/Area Number |
20K02913
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09040:Education on school subjects and primary/secondary education-related
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
真野 祐輔 広島大学, 人間社会科学研究科(教), 准教授 (10585433)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
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| Keywords | 数学教育学 / 理論のネットワーク化 / 研究方法論 |
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| Outline of Research at the Start |
近年，教科教育学研究の発展と多様化に伴って様々な先行研究の成果を整理・統合するためのメタ研究の必要性が高まっている。そうしたメタ研究の中で当該の研究領域における理論や方法論の多様性が改めて認識されるようになってきた。数学教育学の国際的な研究者コミュニティでは，実証的研究の成果をより豊かなものにするために「理論のネットワーク化」が推進されている。一方，理論のネットワーク化の研究プロセスには暗黙的で経験的な部分が多く，研究方法論としての精緻化が必要である。本研究では「研究実践学」の視点から理論のネットワーク化を行う研究者の研究活動をモデル化することによりメタ研究枠組みを構築することをめざす。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究全体の目的は，数学教育学における「理論のネットワーク化」という研究者の実践を研究方法論として確立すること，及びその方法論を支えるメタ研究枠 組みを構築することである。2023年度は，7月にハンガリー・ブタベストで開催された欧州数学教育学会第13回国際会議（CERME-13）に参加して研究発表を行うとともに，数学教育学の理論的アプローチに関する分科会の成果を報告するセッションに参加して最新の研究動向について海外研究者と情報交換を行った。また，2021年度に開催された国際学会(第14回数学教育世界会議)の「理論の多様性」分科会で発表した成果を国際誌に掲載することができた。この特集号（2023年10月刊行）は「数学教育学における理論の多様性の再考」をテーマとしており，同分科会のオーガナイザーらと協力しながら編集しEditorialの執筆も担当した。こうした成果の上に2023年度の研究活動にはいくつかの（主に３点）進展がみられた。一つ目は，この国際誌論文を発展させる形で，欧米の研究文脈と日本の研究文脈における理論の生成・援用・ネットワーク化の相違について，ローカルな教育文脈が研究者の活動に影響を与える要因に注目して研究を進めたことである。２つ目は，イギリスの研究者と連携し，数学教育におけるテクノロジー利用の分野での理論の多様性についての文献研究を進めたことである。３つ目は，関連するプロジェクトと連携し，わが国で実施されたデザイン研究を通して生成された理論の性格に対する文化的要因について検討したことである。なお，３つ目の研究成果は，2024年度に開催される国際会議で発表する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
2023年度は，2022年度までの研究成果の発信やそのさらなる発展に取り組むことができたことから，概ね順調に進んでいると判断できる。
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| Strategy for Future Research Activity |
本科研は2023年度が最終年度であったが，2023年度までに実施することが困難であった研究成果発信の計画（2024年度に開催される国際会議で発表する計画；それをFull paperとして投稿する計画）があるため，2024年度まで研究期間を延長することにした。具体的な研究活動としては，数学教育学における理論の多様性に影響を及ぼす文化的要因について事例研究を通して検討し，その成果の一部を7月に開催予定の第15回数学教育世界会議の理論分科会で発表することを予定している。
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