Project/Area Number |
20K03057
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09060:Special needs education-related
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Research Institution | Osaka Medical and Pharmaceutical University |
Principal Investigator |
島川 修一 大阪医科薬科大学, 医学部, 准教授 (40465620)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
福井 美保 大阪医科薬科大学, 医学部, 非常勤講師 (70782241)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 読字障害 / 書字障害 / ディスレクシア / 読解障害 / 限局性学習症 |
Outline of Research at the Start |
日本語話者「読解困難状態」の児童に認知機能特性を分析し、病態を類型化する。 結果は、教員が日常、児童との接触や観察などで得ている情報から、読解障害や類型化した病態のどれにあたるかを状態把握できる読解困難スクリーニングチェックリストの作成に利用し、読解が困難な児童に、教育現場で学校教員が適切な学習支援を速やかに提供できるようにする。
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Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、知的水準に低下がなく、読みの中核の問題である読字障害・ディスレクシアでない、読解困難をきたしている児童に認知機能特性の分析(病態解析)を行い、適切な教育支援を提供することを目的とする。昨年度は、読字障害・ディスレクシアのない読解障害の頻度調査をおこなった。学習困難を主訴に大阪医科薬科大学LDセンターに来所した知的障害のない児童186名を対象とした。読解障害の診断は、大阪医科薬科大学LDセンターで開発した包括的領域別読み能力検査(CARD)を用い、文章を読んだ後、設問に回答させ、その正答率が基準値以下のものとした。結果、読字障害・ディスレクシアと診断されたものは116名で学習困難児の62.4%であった。また、読字障害・ディスレクシアと診断されたものの中で、読解障害と診断された児童は72.4%、読字障害・ディスレクシアと診断されなかった児童で読解障害と診断されたものは、42名で読字障害・ディスレクシアと診断されなかった児童の60%であった。 読字障害・ディスレクシアと診断された児とされなかった児とで、頻度に差がみられず、読字障害・ディスレクシアでなくとも、発症頻度が高いことがわかった。 今年度も、コロナ感染症拡大により、対象者がLDセンターに来所できず、研究継続が困難となった。今年度の研究進捗はなかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
理由は、昨年度につづき、コロナ禍で対象者に研究をおこなっている施設に来所いただけなくなったことが原因である。
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Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍で対象者にLDセンターに来所いただくことができなかった。よって、交付された研究費を使用しなかった。次年度は研究を再開し、研究を進める予定で あり、主に対象者に対する謝金とデータ分析にかかる費用として使用予定である。
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