フィルターバブルを意識できる能力を育成する教育方法に関する研究
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20K03130
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 09070:Educational technology-related
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| Research Institution | Nihon University (2021-2022)
Musashi University (2020) |
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Principal Investigator |
中橋 雄 日本大学, 文理学部, 教授 (80389064)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥390,000 (Direct Cost: ¥300,000、Indirect Cost: ¥90,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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| Keywords | フィルターバブル / ソーシャルメディア / メディア・リテラシー / 教育方法 / 教材開発 / 教材 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の目的は、「フィルターバブルを意識できる能力」を育成するために、どのような教育方法が有効か明らかにすることである。具体的には、「メディアを分析する」「メディアを制作する」「メディアのあり方を考える」教育方法について、それぞれの適用可能性と限界について検討する。2020年度は、文献・資料収集を行い、理論的な基盤を確かなものにする。また、教師用SNSを構築して授業案を練りあげ、教材を開発する。2021年度は、教育方法の実証研究を行う。2022年度は、実証研究の成果を比較して分析する。2023年度は、実践者に聞き取り調査を行い、知見の妥当性を確認する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、「フィルターバブルを意識できる能力」を育成するために、どのような教育方法が有効なのか明らかにすることである。具体的には、その育成方法として、これまでメディア・リテラシー教育で採用されてきた「メディアを分析する」「メディアを制作する」「メディアのあり方を考える」といった教育方法について、それぞれの適用可能性と限界について検討するものである。本研究用に構築する教師用SNSを活用してメディア・リテラシー教育の経験がある現場教師とともに実践を計画して教材を開発したうえで、それを活用した授業実践の分析を行い、それぞれの教育方法の適用可能性と限界について考察する計画で研究を進めてきた。2022年度は、教育実践者から開発した教材に対する評価を得て、実用的なものになるように修正を行なった。また、本教材とは別の教材や実践を分析し、その結果を踏まえて、対話を通じて他者のものの見方や考え方から学ぶことを重視した教材となるように制作を進めた。こうした研究の成果は、日本教育メディア学会年次大会での口頭発表、『学習情報研究』誌の論文などにおいて公表することができた。そして、年度末には、「フィルターバブルを意識できる能力」を育成するために「メディアを分析する」「メディアを制作する」「メディアのあり方を考える」ことを取り入れた教材を用いた実証研究を行った。小学校２校において実証実践を行なってもらい、データを収集することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の拡大を防止するために研究協力校における実証研究の時期を遅らせたことから、全体的に研究計画に遅れが生じていた。2021年度に行う予定であった実証実践を2022年度に延期するという研究計画の変更が生じていた。2022年度も厳しい状況が続いたが、全国の新型コロナウイルス感染者数が少なくなり、学校現場での受け入れを認めてもらうことができるようになった。年度末には、実践研究を行うことができた。実証実践を行うまでは、教育実践者に開発した教材を評価してもらい、実用的なものになるように修正を行なった。そして、年度末には、「フィルターバブルを意識できる能力」を育成するために「メディアを分析する」「メディアを制作する」「メディアのあり方を考える」教育方法の実証研究を行った。小学校２校において実証授業を行なってもらい、データを収集することができた。現在、結果の分析を進めているところである。
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| Strategy for Future Research Activity |
2023年度は、2022年度末に実施することができた調査で得られたデータの分析を行う。また、2022年度に実施できなかった議論評価サービスを用いた実証研究を行う。そして、当初の計画通り、得られた成果に対して、実践者に聞き取り調査を行い、知見の妥当性を確認する。得られた知見は、学会口頭発表及び論文投稿を通じ公表する。また、Webサイトで情報発信するとともに教員研修会を開催して教育実践現場にも波及させる予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(16 results)
