高校生対象の共感性を高める次世代育成教室の作成と効果検証:クロスオーバーデザイン
Project/Area Number |
20K03212
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 09080:Science education-related
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Research Institution | Fukushima Medical University |
Principal Investigator |
渡邉 一代 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 博士研究員 (70622322)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 あや 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00347212)
石井 佳世子 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 講師 (40336475)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥130,000 (Direct Cost: ¥100,000、Indirect Cost: ¥30,000)
Fiscal Year 2021: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | Empathy, / Reproductive health / School health, / Adolescent, / 共感性 / 思春期教育 / ライフスキル教育 / 次世代育成 / ライフプラン / 健康教室 |
Outline of Research at the Start |
本研究では、思春期から育児期へのつながりに注目する。近年の我が国における十代の健康問題のひとつに自殺がある。思春期は、友人とのコミュニケーションの問題やうつ症状が発生しやすい時期であり、その時点での健康や生活への影響だけでなく長期的に影響を及ぼす。 これまで我々は、妊娠期の夫婦の共感性を高めて産後うつを予防する海外のモデル介入(共感セッション)を日本に適応させてその効果を検証した。新たな展開として本研究では、この共感セッションを高校生対象のリプロダクティブヘルス教育に組み合わせ、思春期から互いの共感性の育成と将来の家族形成のビジョンを描くライフプランニング教育の計画、実践、そして効果検証を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
2022年度の研究計画は、研究成果である共感セッションの普及検討であった。そのために①学校関係者、保健関係者へワークショップの開催 ②高校での実施の2点を計画していた。 実績結果は、福島県内の高校への説明が1件と鹿児島県の大学への説明とワークショップ開催が1件であり、保健関係者への説明は2件実施した。 福島県内の高校では、校長を含む計4名を対象に説明を行った。鹿児島県の大学では、大学教員と大学院の学生を対象に説明を行い、ワークショップは大学生6名を対象に実施した。保健関係者への説明は、福島県内保健所の2つの地区で子育て関連の研修で説明し、説明対象者数は計70名であった。 高校生を対象にした共感セッションは開催できなかったが、鹿児島県においては医療系の専門学校の学生を対象とした共感セッションが1回開催された。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
COVID-19の感染対策の必要から、少人数の説明会やワークショップは、感染対策をしながら開催することができた。しかし、学校関係では集団を対象にしたグループワーク形式の集会講演が制限されたため、高校における実施は実施出来なかった。
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Strategy for Future Research Activity |
研究の延長が倫理委員会にてまで2026年まで許可された。今後は、学校関係者、保健関係者への説明と実践を行う予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(2 results)