| Project/Area Number |
20K03291
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
内田 由紀子 京都大学, 人と社会の未来研究院, 教授 (60411831)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹村 幸祐 滋賀大学, 経済学部, 教授 (20595805)
中山 真孝 京都大学, こころの未来研究センター, 特定助教 (40838398)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
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| Keywords | 組織文化 / 相互協調性 / 働き方の変化 / ウェルビーイング / 成果主義 / リモートワーク / グローバリゼーション / 精神健康 / 組織 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究では2000年代以降の日本社会の変化、特に組織や企業が制度的な変化を迫られたようなグローバル競争下における変化にともない、（１）どのように組織内の文化の変化が生じたか、あるいは生じていないか、（２）その中で組織従業員がどのように心身の健康、幸福感を含めた様々な感情、働き甲斐を得ているか、あるいはそれらが損なわれているか、（３）それらについてどのように経営者や管理職が認識し、組織経営のビジョンを持っているのかについて検討する。
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| Outline of Annual Research Achievements |
日本企業・組織が培ってきた人事制度や文化形成による人材管理システムは、グローバル競争において制度的変更を迫られている。日本組織は一方で、社員教育等において日本文化特有の家族主義的組織運営を維持しようとしている側面がある。組織内のこうした制度と文化の関係は、従業員にとっては心理的に負荷のかかる状況であるとも言える。社会制度の変化のスピードと、組織内部の文化や人の心の変化のスピードとは、同一ではない。その結果として、個人においてはメンタルヘルスの問題が、組織においては非合理的な意思決定や人事管理上の問題が生じている可能性がある。本研究では、組織や企業が制度的な変化を迫られる中、（１）組織文化の変化が生じたか、（２）従業員がどのように心身の健康、幸福感、働き甲斐を得ているか、あるいはそれらが損なわれて
いるか、（３）組織の経営者や管理職はこれらをどのように認識し、将来ビジョンを策定しているか、についての研究を実施した。調査データのマルチレベル分析と、企業文化・理念についての内容分析の質的な検討を融合させて実施した。
期間全体を通じて、働く人を対象としたパネル調査を実施し、様々な角度からのデータ解析を行った。組織文化とのフィットにおけるウェルビーイングとのかかわりの分析、さらにはコロナ禍における働き方の変更や行動規範の修正なども視野に入れた、企業従業員を対象としたパネル調査の解析を実施した。これらの結果を国際学術誌（査読付き）に出版した。
働き方の変化や価値観の変化、他者との関係性、メンタルヘルスなどについて解析をした本調査の結果から、組織の文化と個人が持つ志向性とのフィットが重要であること、また、コロナ禍では成果主義を特徴とする組織ではテレワークが実施されやすく、テレワークの実施は、独立性、組織へのコミットメント、ヒエラルキーの可変性の認知のレベルを増加させることなどが明らかになった。
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