分断社会を乗り越える共感メカニズムの解明:ワーキングメモリキャパシティの観点から
Project/Area Number |
20K03312
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10010:Social psychology-related
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Research Institution | Tohoku Fukushi University |
Principal Investigator |
吉田 綾乃 東北福祉大学, 総合福祉学部, 教授 (10367576)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,690,000 (Direct Cost: ¥1,300,000、Indirect Cost: ¥390,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 共感 / ワーキングメモリ / 分断社会 / 実行注意 / マインドセット / 社会的認知 / 自動的処理 / 統制的処理 |
Outline of Research at the Start |
今日、国際社会は「分断」という社会問題に直面している。社会の分断に対抗する心理メカニズムとして「共感」を伴う連帯を築くことの重要性が指摘されている。しかしながら、近年の社会心理学研究は、共感を増大させるメカニズムそのものに外集団の排斥を強化する側面があることを明らかにした。異質な他者に対する共感や利他性を引き起こすことは容易ではない。そこで本研究では、ワーキングメモリキャパシティの観点から、異なる背景を持つ他者への共感を引き起こす自動的・統制的情報処理過程を解明することを通して、分断社会を乗り越えるための方略を見出すことを目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
共感の二重システムモデルでは、他者の感情を捉える自動的プロセスであるEmpathy 1と、それらの感情を解釈する制御されたプロセスであるEmpathy 2が区別される。他者に対する共感は敏感であると同時に、さまざまな要因によって崩壊してしまうことが確認されている。経験の共有や視点取得、共感的な関心を寄せることには、Empathy 2が関与し、ワーキングメモリキャパシティ(WMC)の個人差による影響を受けていると考えられる。これらを踏まえて、2022年度は、集団間共感バイアス(intergroup empathy bias)と共感マインドセットに着目した研究を行った。集団間共感バイアスとは、外集団よりも内集団メンバーに対して人々が共感を示す現象を指し、共感マインドセットは、共感が限られた資源である(あるいは無限の資源である)と捉える信念を指す。共感マインドセットとWMCの個人差が集団間共感バイアスに及ぼす影響について検討した。大学生の調査対象者に、WMCと共感マインドセット測定後に、内集団(大学生)と外集団メンバー(外国人労働者)がCovid-19により経済的に困窮した状況に置かれているというニュース記事を読むことを求めた。外集団 / 内集団メンバーに対する、共感、同情、支援政策への支持等を測定した。分析の結果、集団間共感バイアスの生起が確認され、この傾向はWMC高群において顕著に認められた。共感マインドセットがバイアスに及ぼす影響は確認されなかった。これらの結果は、集団間共感バイアスが、当該状況において活性化された目標追及の結果として生じている可能性を示唆していると考えられる。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の研究計画から、およそ1年程度、計画の遂行が遅れている。主な理由としてCovid-19の影響により、対面での実験や集団実験等の実施が困難になったことが挙げられる。
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Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画をより洗練させ、新たな仮説の検証を実証的に行う予定である。特に、検討が遅れている行動指標の測定も含めた対面による実験を感染リスクへの対応を十分に行った上で実施する予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(5 results)