Developing a family problem-solving program
Project/Area Number |
20K03331
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | University of Yamanashi |
Principal Investigator |
川島 亜紀子 (小林亜紀子) 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (20708333)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2024: ¥260,000 (Direct Cost: ¥200,000、Indirect Cost: ¥60,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
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Keywords | 家族 / 夫婦関係 / 発達精神病理学 / アセスメント / 教育 |
Outline of Research at the Start |
近年,子どもを取り巻く家族の問題は,世代を越えて持ち越され,養育環境・発達環境の格差となっていることが示唆されている。そこで本研究では,子どもの健やかな発達を保障するため,リスク評価のためのアセスメント・ツールを作成し,リスクの程度に応じたコーピングスキル育成のための教育方法の開発および,周産期における夫婦関係の質の維持・低下プロセスに関わる追跡調査と予防的介入効果研究を行う。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年,欧米を中心とした発達精神病理学的実証研究から,子どもを取り巻く家族の問題は,世代を越えて持ち越され,養育環境・発達環境の格差となっていることが示唆されている。そこで本研究の目的は,子どもの健やかな発達を保障するため,家族リスクの比較的低い対象に対する普遍性の高い,実証的に意味のある家庭生活教育を構築するとともに,比較的ハイリスクな状態にある家族に対する効果的な介入方法を検証することである。 そのために,3年次は,リスク評価のためのアセスメント・ツールを作成することを目的とし,これまで行ってきた実証研究データを二次的に分析することを目的とした。多年度にわたる縦断的調査データの一部を用いた二次的分析の結果,夫婦関係を示す指標の経年変化の実態把握,ならびに,経年変化のパターンによって,夫婦を複数のグループに分けることができること,グループを予測する変数とそのパターン,グループから予測される後の家族関係変数との関連について検証した。このデータ解析の結果を現在国際学会誌に投稿中である。またアセスメント・ツールの開発のために行ったWEB調査の結果を国内学会にて発表し(日本心理学会),参加者との意見交換を行うことができた。 2年次に行ったアセスメントツールを用いた予備調査の結果の一部を取りまとめた結果を3年次に国内学会にて発表した。4年次はこの内容をさらに検証するとともに,生理学的指標によって得られるデータを組み込み,更なる検証を行う。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
学内での自身の異動にかかわって,想定していた協力体制との連携がとりにくくなり,研究の方針の変更を余儀なくされたこと,研究補助する学生の募集が難しく,研究の推進が困難であること,新型コロナウイルス対応により,妊産婦を対象としたデータの取得が難しいことが原因である。
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Strategy for Future Research Activity |
上記の通り,研究への制約が増している状況から,引き続き周産期カップルを対象とした実証的な調査の難しさが継続すると考えられる。また家庭科を通じた教育が学内体制にかかわり,困難になったことから,教育プログラムの対象を変更することを今年度中に検討する。
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Report
(3 results)
Research Products
(1 results)