トランジッションを促進する社会的に共有された調整プロセスと学習指導モデルの開発
Project/Area Number |
20K03337
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | Kyushu University |
Principal Investigator |
伊藤 崇達 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (70321148)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
梅本 貴豊 京都外国語大学, 共通教育機構, 准教授 (50742798)
中谷 素之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 教授 (60303575)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,160,000 (Direct Cost: ¥3,200,000、Indirect Cost: ¥960,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,560,000 (Direct Cost: ¥1,200,000、Indirect Cost: ¥360,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
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Keywords | 自己調整 / 共調整 / 社会的に共有された調整 / トランジッション / 高等教育 / 動機づけ / 協働学習 / 自律性支援 / 社会人教育 / 学習指導 / 生涯学習 / 学習支援 |
Outline of Research at the Start |
本研究は,日本の高等教育において,実社会へのトランジッション(移行)を視野に入れた「主体的な学びあい」がいかに成立するか,実証的に明らかにすることを目的としている。検証を進めるにあたり,教育心理学研究で進展がみられてきている「学習およびパフォーマンスの社会的に共有された調整」を理論上の基盤とする。この他者と学びあう社会的な調整プロセスの解明を試み,トランジッションを促進する学習指導モデルの構築をめざす。
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Outline of Annual Research Achievements |
4年制の国公立大学と私立大学の大学生と,多様な職種を含む社会人有職者を対象とした調査結果の分析を行い,論文としてまとめた。トランジッションを視野に入れながら,現実社会の現場と高等教育の文脈の両者に通じる心理的機序をふまえて,学習プロセスのモデル化を行っている。高度な思考を要する協働活動において,自己調整学習,共調整された学習,社会的に共有された学習の調整の3つの学びのモードに焦点化を行い,先行要因として協働活動への動機づけの認知的要因について実証的に解明した。社会的な側面の期待と価値が,3つの学びのモードを規定し,最終的にエンゲージメントとパフォーマンスの向上に至る因果モデルの検証を通じて,学習指導や職場での学びの支援について実践上の示唆を得て,指導の実践モデルの構築の根拠としている。 さらには,時系列的な変化をおさえることで,調整プロセスの質的なあり方について明らかにした。社会的な相互作用の中でも,学びあいの自己調整をメンバーの相互でどのように支えあっているか,とくに自律性支援の提供と受容の相互関係について検証を行った。大学生と社会人有職者を対象とし,ここでも社会的な側面の期待と価値が,動機づけ先行要因としてどのような機能をもち,パフォーマンスを導いているか,因果モデルの検証から,実践モデルの基盤となる知見を得た。より実践に根差した文脈において,介入による検討を進め,発語に焦点をあてて,仲間とともに学びあう社会的な調整プロセスについて明らかにしてきている。授業のあり方に応じて,3つの学びのモードがどのような役割を果たしているかについて検討を進めた。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
高等教育はポストコロナの時代に移行したところであるが,従来通りの教育活動や研究活動は,円滑には進みにくい状況があった。データ収集は,ある程度,進めることができているが,これまでの研究成果をまとめ,論文化を行うために,さらに時間を要すると見込まれたため,期間延長の申請をすることとなった。
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Strategy for Future Research Activity |
ポストコロナにおいて,大学の教育活動や研究活動にも変化が進んでいくものと考えられる。さらに追加の資料収集も視野に入れながら,これまでの研究成果をまとめ,次なる研究の展開を見据えた総括の作業を進めていく予定である。
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Report
(4 results)
Research Products
(24 results)