Project/Area Number |
20K03349
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10020:Educational psychology-related
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Research Institution | Ritsumeikan University |
Principal Investigator |
宇都宮 博 立命館大学, 総合心理学部, 教授 (10320152)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,550,000 (Direct Cost: ¥3,500,000、Indirect Cost: ¥1,050,000)
Fiscal Year 2024: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2023: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2022: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2021: ¥910,000 (Direct Cost: ¥700,000、Indirect Cost: ¥210,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 成人初期 / パートナーシップ / コミットメント / 心理的適応 / 親密性 / 家族役割 |
Outline of Research at the Start |
晩婚化や非婚化の動きが,大きな社会的な関心となりつつある中,近年になってパートナーシップのダイバーシティをめぐる問題が注目されている。しかしながら,親密なパートナーシップをめぐる心理学的研究は,わが国では青年期を中心に展開しており,また成人期においては結婚生活の文脈(夫婦関係)に焦点が当てられる傾向にある。本研究では,成人初期における交際相手とのパートナーシップの形態とコミットメントの推移,ならびに心理的適応との関連等について実証的に解明することを目的とする。
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Outline of Annual Research Achievements |
親密な他者とのパートナーシップをめぐる心理学的研究は,わが国では青年期を中心に展開しており,また成人期においては結婚生活の文脈(夫婦関係)に焦点が当てられる傾向にある。本研究では,成人初期における交際相手とのパートナーシップの形態とコミットメントの推移,ならびに心理的適応との関連等について実証的に解明することを目的とする。 昨年度では,有配偶者ならびに有交際者(同棲,非同棲)へのオンライン調査が実施され,パートナーシップの形態の観点を中心に,パートナーとのコミットメントや葛藤,主観的幸福感などに関する比較検討が統計的に行われた。今年度は,関係性の様態に関する質的側面に迫るべく,上記と同様の属性にある人々を対象としたオンライン調査が実施された。対象者には,昨年度からの継続参加者も含まれている。質的分析の手がかりとしては,投影的手法としてその有効性が示されている文章完成法(SCT)が採用された。SCT刺激項目への反応内容をもとに,その多様性を記述するとともに一部の項目をもとに類型化(関係性ステイタス)が行われた。さらにパートナーシップの形態(結婚,交際・同棲,交際・非同棲)にもとづく類型分布ならびに量的指標として調査に盛り込まれていたパートナーとの関係調和性の傾向について検討され,形態ならびにジェンダーの視点から議論された。 関連研究の情報発信としては,性的マイノリティ・カップルの家族に関する論考や,家族役割の獲得をめぐる意思決定を考える上で注目される,子どもからおとなへの過渡期の若者とその家族の心理的課題に関するシンポジウムなどを実施した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
今年度は,理論的検討を前進させるとともに,昨年度とは異なり,投影法的手法を組み込んだオンライン調査を実施し,質的分析を中心とする検討を通して有益な知見を得られた。また,いくつかの学術的情報発信を行うことができた。しかしながら,研究期間の序盤に生じた新型コロナウィルスによる影響から,当初の予定よりも後ろ倒しになって進行している点等をふまえ,課題の遂行状況としては遅れぎみであるといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
次年度においても,引き続きパートナーシップの形態に着目した質的検討を軸に,調査研究を行う計画である。本来ならば,次年度が研究期間の最終年度であるが,コロナ禍での影響を補うべく,延長申請を行い,再来年度までデータ収集を継続する見通しである。その上で,昨年度に実施された複数の量的指標からなる調査の追跡は,同年度中に完了させる予定である。これら一連の調査を遂行することで,本研究の課題の検証が可能になるものと考えられる。
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