| Project/Area Number |
20K03388
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
宮下 敏恵 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (40308226)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
森 慶輔 足利大学, 工学部, 教授 (90468611)
西村 昭徳 東京成徳大学, 応用心理学部, 准教授 (70439032)
北島 正人 秋田大学, 教育文化学部, 教授 (30407910)
奥村 太一 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (90547035)
増井 晃 上越教育大学, その他部局等, 特命研究員 (80190346)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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| Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2023: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 新採用教員 / メンタルヘルス / バーンアウト / ストレス / 離職 / 教師 / 新任教員 / 若手教員 / 新採用 |
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| Outline of Research at the Start |
本研究の中心となるのは，若手教員を対象とした追跡調査の実施およびその結果の分析である。量的分析の結果を補完するために，当事者に対して半構造化面接を実施し，新採用教員のメンタルヘルス悪化と離職を未然に防ぐ包括的な支援の在り方を提案したい。
本研究によって期待される成果は，新採用教員がスムーズに学校現場に適応し健康的に働き続けられる環境を整備することに貢献するものである。これは，教員個人のキャリア形成の観点からも，学校教育の質を維持するという観点からも意義が大きいと考えられる。
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| Outline of Annual Research Achievements |
新任教頭を対象としたメンタルヘルス研修会において実施された自由記述アンケートの結果を分析した。本調査は2022年度と2023年度に実施されており、2022年度調査ではセルフマネジメントに関する言及が見られた（宮下他, 2023）。一方、2023年度調査では若手教員のストレス耐性や先輩の話を聞いて粘り強く学ぶ柔軟性などが課題として言及されていた（奥村他, 2024）。
森他 (2024) は、若手教員のメンタルヘルスの実態と研究動向についてレビューを行った。過去10年間で該当した論文数は12編であり、本領域での研究があまり活発に進んでいない様子が浮き彫りになった。より安定した知見を得るために、若手教員のメンタルヘルスについてより包括的な研究が広く行われる必要があるだろう。以上の研究成果はいずれも国内の学術雑誌や学術研究集会において発表された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新採用教員のメンタルヘルスの変化とその個人差、若手教員が必要とする支援の把握についての研究は論文にまとめ投稿中であり順調に進んでいる。
組織的な支援の実態と支援可能性の検討については、インタビューを行ったが、複数の県で多くの協力が得られたため、分析に時間がかかっている。そのため、これらの結果をまとめて支援策の検討を行うことにも遅れが生じている。
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| Strategy for Future Research Activity |
これまで若手教員として調査の対象としてきたのは、着任1年目の新任教員に限られていた。ベテラン教員の大量退職時代を迎え、1年目に限らず若手教員全般に様々な業務負担が課せられていると考えられる。学校教育を持続可能なものとするため、今後は調査対象を採用3-5年目程度にまで広げて研究を実施していく必要があるだろう。
これまで新任教員を対象に実施してきな縦断調査のノウハウを活かして、クラウドソーシングサービスを利用するなどしてより年齢層と地域を広げて職業性ストレスの調査を実施する予定である。ストレスチェック制度のような定点観測的なデータ収集ではなく、縦断的な調査を通じて個人内の変化やバーンアウトに至るプロセスが明らかになれば、より効果的なメンタルヘルス対策につながると考えられる。こうした調査の結果を今後の科学研究費補助金のプロジェクトにもつなげていきたい。
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