自己有能感・社会的受容感の発達と社会情動学習との関連:就学移行期における縦断研究
Project/Area Number |
20K03399
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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Research Institution | Shirayuri University |
Principal Investigator |
眞榮城 和美 白百合女子大学, 人間総合学部, 准教授 (70365823)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
梅崎 高行 甲南女子大学, 人間科学部, 教授 (00350439)
田仲 由佳 清泉女学院大学, 人間学部, 准教授 (30621122)
酒井 厚 東京都立大学, 人文科学研究科, 教授 (70345693)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥4,420,000 (Direct Cost: ¥3,400,000、Indirect Cost: ¥1,020,000)
Fiscal Year 2024: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2023: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2022: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2021: ¥780,000 (Direct Cost: ¥600,000、Indirect Cost: ¥180,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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Keywords | 自己有能感 / 社会的受容感 / 社会情動学習 / 就学移行期 / 縦断研究 |
Outline of Research at the Start |
本研究は、就学移行期における自己有能感・社会的受容感の発達に関わる社会情動学習に関する縦断的研究を行うことを目的としている。子ども(3歳・5歳・7歳)とその保護者200組(双生児100組、単胎児100組)を対象とし、質問紙調査および家庭観察・実験調査を実施する。得られたデータに基づき、国外研究で使用されている状態空間グリッド分析を用い、マイクロレベルでの親子相互作用パターン分析を行う。さらに、臨床心理学・発達心理学の観点から縦断的に分析する。特に、親子相互作用の中でも、子どもの社会情動学習に関わる内容に着目し、臨床心理学領域の一次的援助サービスに寄与するエビデンスの蓄積を目指す。
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Outline of Annual Research Achievements |
近年,世界的関心が高まっている社会情動的スキル(目標の達成・感情のコントロール・協働性・開放性・他者とのかかわり・コンピテンスなどの複合的能力)を育む取り組みが園や学校など集団生活場面において幅広く実践されはじめている。その一方で,社会情動的スキルの基盤は就学前に家庭において獲得することへの期待について言及されることも多い。そこで本研究では,幼児期の子どもを持つ家庭における子どもの社会情動的スキルの発達に関わる養育行動に着目した。特に,幼児期におけるコンピテンスの発達に関わる親の養育態度として,親の権威的養育スタイル(Authoritative parenting style;子どもの意見を尊重する態度)に焦点をあてた。調査対象者は関東甲信越地域に住む母親91 名(年齢M=37.27、SD=7.57,子どもの月齢M=46.03,SD=20.14)であった。調査には質問紙調査(郵送法)を用いた。分析の結果,幼児期のコンピテンスと母親の権威的養育との間に有意な正の相関が示された。次に,幼児期前期群と幼児期後期群の2 群間での養育態度の得点比較を行った。その結果,権威的養育態度得点は幼児期後期が前期よりも有意に高い値を示した。さらに,権威的養育について項目レベルでの検討を行った。結果,子どもの気持ちを理解していることを伝える働きかけは子どもの月齢群間の差が示されなかったが,ルールを説明することやルール作りといった養育態度は幼児期後期群が幼児期前期群よりも有意に高いことが示された。つまり,幼児期の社会情動的スキル(コンピテンスなどの複合的能力)の発達には,親の権威的養育態度がポジティブな関連性を持つ可能性が示唆されたものと考えられる。今後はこれらの結果を踏まえ,子どもの自己有能感・社会的受容感の発達に関わる親子相互作用分析および家庭内での社会情動的スキルの検討を行う予定である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
研究初年度が2020年度であったことから,新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け,当初計画していた対面調査の実施計画をオンライン調査に変更する手続きが必要となった。2021年度中に変更点に関する倫理審査申請を行い,2022年度中にオンライン調査の準備を整えることができた。その一方で,対面活動の再開やマスク着用制限基準の変更などが進み,現在はオンラインでの調査に対する時間的確保の難しさなどの影響が生じている。このように調査協力依頼の実施が難しい状況となっているため,研究遂行は当初計画よりもやや遅れている。
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Strategy for Future Research Activity |
新型コロナウイルス感染症拡大防止対策の影響を受け、実施内容に変更が生じたため、一定の準備期間を経た上で研究倫理申請を行った。2021年度の時点で「家庭観察」は「オンライン実験」に変更して実施することを再計画し倫理審査申請を行い承認を得ることができた。調査内容については尺度作成者に許可を得て実施可能となっている。2022年度中に変更点について確認し,質問紙調査の実施に至った。2023年度は縦断研究データの蓄積を目指し,昨年度と同時期に質問紙調査が実施できるよう計画を進めていく予定である。また,研究スタートの時点で新型コロナウイルス感染症拡大防止対策の影響を受けたため,2023年度も2022年度に引き続き調査協力者の拡充を諮るとともにオンラインまたは対面での調査実施が可能な環境確保し,研究目的の達成を目指す予定である。
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Report
(3 results)
Research Products
(9 results)