発達障害特性のある大学生の認知的柔軟性を考慮した介入プログラムの妥当性
Project/Area Number |
20K03437
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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Research Institution | Shinshu University |
Principal Investigator |
篠田 直子 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (00758948)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠田 晴男 立正大学, 心理学部, 教授 (90235549)
高橋 知音 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (20291388)
森光 晃子 信州大学, 学生相談センター, 助教(特定雇用) (10468986)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2022)
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Budget Amount *help |
¥3,900,000 (Direct Cost: ¥3,000,000、Indirect Cost: ¥900,000)
Fiscal Year 2022: ¥520,000 (Direct Cost: ¥400,000、Indirect Cost: ¥120,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,170,000 (Direct Cost: ¥900,000、Indirect Cost: ¥270,000)
Fiscal Year 2020: ¥2,210,000 (Direct Cost: ¥1,700,000、Indirect Cost: ¥510,000)
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Keywords | 発達障害特性 / 認知的柔軟性 / 介入プログラム / 実行機能障害 / オンライン型介入プログラム / 発達障害 / 心理的介入 |
Outline of Research at the Start |
発達障害特性を有する大学生への支援の一環として、障害特性、特に不注意、多動性・衝動性に加えて認知的柔軟性の弱さなど実行機能を考慮したワークショップ(WS)を開発、実施してきた。その結果、特性についてわかりやすい客観的な指標を提示することや個々人の発達的な特徴を健常な学生と同じ場で肯定的にとらえていくこと、具体的なスキルを練習することなどによる効果が示唆された。また、ICTを活用した複数サイトを結んで実施した場合も同様な効果がみられているが、実施回数が十分ではない。本研究では、本WSの妥当性検証を行い、複数キャンパスや少ない援助資源の限られた大学でも実施可能な介入プログラムの妥当性を検証する。
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Outline of Annual Research Achievements |
対面での介入プログラムの実施が困難であったため、質問紙の妥当性検証および介入プログラムの改訂を行った。大学生版認知的柔軟性尺度(DFS-HE)の妥当性および信頼性の検証を深めるために、信州大学と立正大学の2大学への質問紙調査を実施した。また、対象を全国に広げ、ADHD特性と認知的柔軟性および自己受容との関連に関する質問紙調査を実施した。発達障害特性のある学生を調査する前に、一般大学生の自己受容の過程については質的調査を実施した。これらの調査の結果は、2023年度の学会で発表予定である。 さらに、その結果をもとに介入プログラム(特に、計画の切替え)の改訂を行っている。また、介入プログラムの中で使用する認知検査については、WEBでの実施が可能になるように調整中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ禍で介入プログラムの実施が困難であった。特に、対照群に実施する予定であった対面プログラムが実施できないため、全体としての研究の進行が遅れている。 令和5年度は対面実施が可能になることを想定し、その準備として、特性把握のための質問紙の妥当性検証、新たな視点としての自己受容との関連に関する質問紙調査、認知検査のWEB実施の可能性の模索、その結果に基づく介入プログラムの改訂にとどまった。
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Strategy for Future Research Activity |
質問紙調査の結果は、次年度中に学会発表する。同時に、介入プログラムの目的であるプランニング力向上による大学生活への適応を測定する要素として、自己受容(気に入り度と受け入れ度)、適応感に関する新たな質問紙を作成する。これらの質問紙は、介入プログラムの効果測定尺度とし用いる。遠隔および対面による介入プログラムは2023年前半に実施し、年度末に論文にまとめ公表する。 介入プログラムのマニュアルおよび開発した質問紙はWEB上に公開する。
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Report
(3 results)
Research Products
(4 results)