Project/Area Number |
20K03439
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Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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Allocation Type | Multi-year Fund |
Section | 一般 |
Review Section |
Basic Section 10030:Clinical psychology-related
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Research Institution | Osaka University |
Principal Investigator |
佐々木 淳 大阪大学, 大学院人間科学研究科, 教授 (00506305)
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Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2025-03-31
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Project Status |
Granted (Fiscal Year 2023)
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Budget Amount *help |
¥4,290,000 (Direct Cost: ¥3,300,000、Indirect Cost: ¥990,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,300,000 (Direct Cost: ¥1,000,000、Indirect Cost: ¥300,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,950,000 (Direct Cost: ¥1,500,000、Indirect Cost: ¥450,000)
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Keywords | 認知行動療法 / 自己実践 / 自己内省 / トレーニング / 実践から内省への自己プログラム / 体験的CBT / SP/SR / 実施から内省への自己プログラム / self-practice / self-reflection / 省察 |
Outline of Research at the Start |
Self-practice/Self-reflectionプログラム(SP/SR)とは、認知行動療法の新しいトレーニング法である。自らの問題に対して認知行動療法の技法を使って取り組み(Self-practice)、そのプロセスを振り返って記述する(Self-reflection)ことによって、スキルの知識や技法の習熟だけでなく、体験的理解が促され今後に生かすべきことを自分で見つける省察力が育まれることが明らかになっている。本研究では、SP/SRプログラムの日本語版を確定し、心理職のトレイニーの省察力がこのプログラムによって高まるかを確認する。
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Outline of Annual Research Achievements |
認知行動療法の新しいトレーニング法であるSelf-practice/Self-reflectionプログラム(SP/SR)は、トレイニーのセラピー上の困りごとを認知行動療法の技法で扱い、その過程で生じた反応を振り返ることによって、技法やアセスメントモデルの理解を深め、内省力が高まるとされている。本研究は短縮版プログラムの開発を創始者のBennett-Levy教授とともに行い、プログラムの実施可能性と受容性を確認することを目的とした。
2023年度(4年目)においてもM1の院生6名を対象にプログラムの実施可能性・受容性についてのデータを収集した。これまで計4回・約40名に対するSP/SRグループの受容性と実施可能性を評価したところ、総じて満足度の高く、ドロップアウトの少ないプログラムが完成したといえる。3年目までの30名程度の参加者のデータを世界認知行動療法学会(WCCBT2023)でポスター発表を行った。 大学院生のプログラムとは別に、臨床家に対するプログラムの開発と受容性の評価に乗り出している。2023年度は臨床家向けの2時間(70名程度)のワークショップと5時間(40名程度)のワークショップを実施した。いずれも満足度は高く、内省の高まりや同僚に勧めたいとの報告が多く得られた。これはこれまで行ってきた臨床家向けのワークショップと同じように受け入れられていることを示している。後者のプログラムについては、受容性評価を行っており、次年度に学会発表を予定している。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
大学院生向けプログラムをこれまで4回実施し、40名程度の参加をスムーズに行うことができた。3回目までのデータでプログラムの形式を確定させており、国際学会での発表を行うことができた。今後は日本での実施を促進する意味から、国内主要学術誌への投稿と臨床家向けのプログラム開発を行う予定である。
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Strategy for Future Research Activity |
教育用プログラムの開発であるため、参加者を継続して得るための仕組みづくりが極めて重要であるという観点から、継続して大学院生用のプログラムを実施していくことと、その方法を国内学術誌に投稿することで普及をはかる。平行して臨床家向けのプログラムを作成して実施をしてゆく。
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