What the family shrinking era requires of nLDK type house: Focusing on the tendency for families to share the dwelling space and family members not living together
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20K04851
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| Research Category |
Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
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| Allocation Type | Multi-year Fund |
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| Section | 一般 |
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| Review Section |
Basic Section 23030:Architectural planning and city planning-related
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| Research Institution | Osaka Metropolitan University (2022-2023)
Osaka City University (2020-2021) |
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Principal Investigator |
小伊藤 亜希子 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 教授 (90257840)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
王 飛雪 大阪公立大学, 大学院生活科学研究科, 客員研究員 (30833074)
川田 菜穂子 大分大学, 教育学部, 准教授 (90608267)
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| Project Period (FY) |
2020-04-01 – 2024-03-31
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| Project Status |
Completed (Fiscal Year 2023)
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| Budget Amount *help |
¥3,770,000 (Direct Cost: ¥2,900,000、Indirect Cost: ¥870,000)
Fiscal Year 2023: ¥650,000 (Direct Cost: ¥500,000、Indirect Cost: ¥150,000)
Fiscal Year 2022: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2021: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
Fiscal Year 2020: ¥1,040,000 (Direct Cost: ¥800,000、Indirect Cost: ¥240,000)
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| Keywords | 住宅 / 家族 / 住み方 / 移住 / ライフスタイル / 世帯内単身者 / コミュニケーション / 子ども / 家庭の仕事 / 集合住宅 / 個人専用スペース / 共用傾向 / 縮小家族 / 公私室 / 非同居家族 |
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| Outline of Research at the Start |
現代日本は、戦後のマスハウジング時代にモデル化された住宅で溢れている。それは、欧米住宅を模倣し、近代核家族の器として普及したいわゆるｎLDK型住宅である。しかし人口減少時代となり、家族規模も縮小している現代においては、求められる住宅は大きく変化しストックとニーズのズレが拡大している。
本研究は、家族縮小時代における住居計画の課題を、①住戸空間の共用化傾向、すなわち、住生活において家族が共用する空間を重視する住み方とそれに伴う住空間の変化傾向、及び、②非居住家族の存在、すなわち、形式上は別住宅に居住していても日常的に来訪し、実際には住空間を利用している家族の存在に焦点を当てて探るものである。
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、家族規模が縮小している現代において、近代核家族の器として普及したnLDK型住宅ストックが、多様化する家族の住要求にどう対応するのかを検証することを目的とし、住戸空間の共用傾向、非居住家族の存在に着目して住居計画の課題を探ってきた。まず、A子ども独立後の夫婦のみ世帯、B中学生以上の子どもがいる親子世帯、C30代から50代の世帯内単身者世帯を対象とした住み方に関する調査を実施し、夫・婦の個人専用スペースの出現、住み方の共用傾向（リビング等家族全員が共用で使用する空間を重視する傾向）から、nLDK型住宅の使われ方の変化を把握した。続いて、非居住家族の存在と縮小家族の住み方のネットワーク化の観点から、移住世帯に着目し、住宅・ライフスタイルの変化を検討した。まず大都市圏から移住した世帯を対象とした調査の結果、①Uターン型の移住が多いこと、②特に子育て世帯では親との近居を選択していること、③移住によって住宅規模、リビング等の家族共用の空間が拡大し、住み方の共用傾向が強まっていること等が明らかになった。
最終年度では、前年度調査で4割を超えていたUターン移住が親世帯との同居・近居に繋がっていることに着目し、Uターン移住世帯を対象とする調査を実施した。その結果、①既婚者は近居、未婚者は同居、どちらも年齢が上がるほど同居する傾向があること、②子世帯のUターンによって、頻繁な行き来を含めて親世帯との交流が増加し、親世帯の精神的な安定に寄与していること等が明らかになった。縮小家族が再び結合、あるいはネットワーク居住することを意味するUターン移住の動向は、ｎLDKストックへの新たな住要求を生んでいることを示唆した。
調査結果は、毎年の日本建築学会近畿支部又は大会で報告し、多用化する世帯の調査結果は、１つが日本建築学会計画系論文集に掲載(上記A 2022)、１つが投稿中（上記B）である。
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Report
(4 results)
Research Products
(15 results)
